赤ちゃんに保険は必要？学資保険や医療保険、死亡保険の必要性を解説

赤ちゃんの誕生をきっかけに、生命保険の加入や見直しを検討する人は多いようです。中には、「親である自分たちだけではなく、赤ちゃんも保険に加入したほうがいいだろうか？」と気になる人もいるかもしれません。赤ちゃんが加入したほうがよい保険には、どのような種類があるのでしょうか。また、そもそも赤ちゃんに保険は必要なのでしょうか。
ここでは、赤ちゃんにとっての生命保険の必要性と、生命保険の中で多くの親が加入を検討する学資保険や医療保険、そして死亡保険について、必要性やメリットなどを解説します。

赤ちゃんに必要な生命保険

生命保険とは、加入者が保険料を出し合ってリスクに備える、助け合いのシステムです。死亡に備える保険のほかにも、病気やケガに備える保険、貯蓄性のある保険など、生命保険は目的によりさまざまな種類があります。そのため、赤ちゃんに生命保険が必要かどうかは、目的によって変わってくるため、各家庭の考え方で判断が分かれます。
そこで、判断する目安として、生命保険の中でも赤ちゃんにとって必要性が高いといわれる学資保険と、医療保険の必要性について解説します。また、死亡保険についても解説しますので、参考にしてください。

生命保険の種類については、以下の記事をご参照ください。

生命保険の賢い選び方とは？必要な保障を確保するポイントを解説

学資保険で計画的に教育資金を準備する

学資保険は、子どもの教育費を準備することを目的とした、貯蓄性のある保険のことです。親などが契約者となって加入し、毎月一定額の保険料を払い込むことで、子どもの進学時などあらかじめ定めた時期に学資金を受け取ることができます。さらに、保険期間満了時には、まとまった金額の満期保険金を受け取ることも可能です。
赤ちゃんのうちに学資保険に加入しておくと、子どもが独立するまでの教育費の一部を計画的に準備できるほか、親にもしものことがあったときの備えにもなります。
子どもに必要な教育費の目安と学資保険のメリットについては次のとおりです。

子どもの教育費は大学卒業まで1,200万円

子どもが大学を卒業するまでにかかる教育費の目安は、1人あたり1,200万円だといわれています。ただしこれは、進学する学校が公立か私立か、どのような習い事をするかなどによって大きく変わってきます。
文部科学省の「令和3年度子供の学習費調査の結果について」から、子どもの小学校から高校までにかかる平均費用を計算すると、すべて公立なら約527万円、すべて私立なら約1,746万円です。
さらに、教育費の中でも多額の費用がかかるのが大学です。日本政策金融公庫の「令和3年度『教育費負担の実態調査結果』」によれば、大学4年間でかかる平均費用は、国公立大で約481万円、私大文系で約690万円、私大理系で約822万円です。
これらのデータから考えると、例えば「小学校から高校までは公立、大学は私立文系で自宅通学」というケースでは、約1,217万円の教育費がかかる計算になります。私立の小学校や中学校、高校に進学したり、大学から一人暮らしをして仕送りが必要になったりすると、さらに必要な金額は大きくなるでしょう。
このような多額の教育費を準備するには、子どもが小さいうちから計画的に考えておくことが大切です。

学資保険の金額設定については、以下の記事をご参照ください。

学資保険の保険料は月々いくら？加入時期や保険料の相場も解説

計画的な貯蓄が苦手でも教育資金を準備できる

学資保険に加入する大きなメリットが、貯蓄が苦手でも計画的に教育資金を準備できることです。
学資保険は、契約時に学資金や満期保険金の金額や受け取り時期を決め、毎月一定の保険料を払い込んでいきます。預貯金だけで目標額を貯めようとすると、思うように続かなかったり、急な出費のためにせっかく貯めたお金を取り崩したりすることがあるかもしれません。しかし、学資保険を解約するには所定の手続きが必要になるため、預貯金のように「ついお金を使ってしまう」という心配がありません。また、学資保険を解約した場合の解約返還金（解約返戻金）は、一般的に払込保険料の累計額よりも少なります。そのため、安易な解約は避けられるでしょう。
赤ちゃんのうちに学資保険に加入し、教育費がかからないあいだに保険料の払込みを終えておけば、効率的かつ確実に教育資金を準備できます。

保険料の払込免除がある

多くの学資保険には、保険料を負担する契約者が死亡した場合、また、商品によっては所定の高度障害状態になった場合、それ以降の保険料の払込みが免除される、保険料払込免除特約があります。保険料の払い込みが免除になる条件は商品によって異なりますが、条件を満たせば保障の内容は変わらず、満期まで保険料を払い込んだときと同様に学資金や満期保険金を受け取れます。
もし、預貯金だけで子どもの教育費を積み立てていた場合、親に万一のことがあると貯蓄が途絶え、予定していた教育資金を準備できなくなってしまう可能性があります。学資保険に加入していれば、教育費の備えと万一の場合に備えられるプランもある点がメリットといえるでしょう。

妊娠中から加入できる商品がある

学資保険の中には、母親の妊娠中から加入できるものもあります。学資保険は、加入時期が早ければ早いほど、毎月支払う保険料の負担が軽くなります。また、早く加入するほど保険料払込期間が長くなるため、返還率も高くなるというメリットもあります。赤ちゃんが生まれてからは何かと忙しくなるため、時間に余裕のある妊娠中に、学資保険の加入を検討するのもよいでしょう。

学資保険のメリットについて詳しくは、以下の記事をご参照ください。

学資保険とは？メリット・デメリットや必要性をわかりやすく解説

医療保険で赤ちゃんの入院などにかかる費用をカバー

医療保険は、病気やケガに備えるための保険です。病気やケガで入院や手術、通院が必要になった場合などに給付金を受け取れます。また、医療保険の中には、一定期間健康だった場合に祝金（生存給付金）を受け取れるものもあります。
ここでは、赤ちゃんの入院率や医療保険でカバーできる費用について解説します。

赤ちゃんは入院率が高め

医療が発達した現代においても、赤ちゃんの入院率はほかの年齢よりも高いというデータがあります。厚生労働省「令和2年患者調査の概況」によれば、0歳児の入院数は0～19歳の中で最も高く、20～24歳とほぼ同じ数です。また、入院の受療率（人口10万人あたりの人数）も、0歳児は1,065人と、0～64歳の中で最も高い結果になっています。64歳までの年齢階級で、入院の受療率が1,000人を超えている世代はほかにありません。
赤ちゃんにかかる医療費は、自治体による医療費助成制度を利用すれば、ある程度は負担を軽減できます。しかし、入院や手術ということになると、医療費助成制度だけではカバーできない費用が発生する可能性もあります。医療保険に加入しておけば、そのような想定外の出費にも対応することができるでしょう。

助成金以外の費用をカバー

各自治体では、子どもの医療費を対象とした助成制度が設けられています。自治体によって「子ども医療費助成制度」や「小児医療費助成」と名称が異なり、多くは0歳から18歳に到達した最初の年度末まで自己負担額が無償、または軽減される制度です。この助成制度を利用すれば、子どもが病気やケガで医療機関を受診しても、保険診療の自己負担額が全部または一部助成されます。
しかし、公的な助成制度は保険適用外の医療費には対応していないほか、自治体によっては所得制限が設けられていることもあります。さらに、子どもの入院や手術でかかる費用は医療費だけではありません。例えば、入院中の食事代や差額ベッド代、付き添う家族にかかる費用などは、助成制度ではカバーできずに自己負担です。医療保険に加入していると、このような、助成制度が適用されない費用もまかなうことができます。なお、助成の期間や金額等は自治体により異なります。詳細はお住まいの市区町村にお問い合わせください。

付き添いによる収入減に備える

赤ちゃんが入院や手術をすることになると、親の負担も非常に大きくなります。付き添い入院や通院のために仕事を休まなければならず、収入が減ってしまうこともあるでしょう。また、赤ちゃんにきょうだいがいる場合は、親が不在にするあいだの保育料なども発生します。
医療保険に加入しておくと、入院や手術になったときに給付金を現金で受け取れるため、収入が減少した際の生活費の補填や、思いがけない出費などにも備えることができます。経済的な負担が軽減されれば、安心して赤ちゃんの看病に専念できるでしょう。

医療保険について詳しくは、以下の記事をご参照ください。

医療保険とは？医療保険制度の基礎知識をわかりやすく解説

死亡保険は考え方次第で加入する

これまで解説してきた学資保険や医療保険に比べて、死亡保険は、赤ちゃんが加入する必要性はそれほど高くありません。死亡保険は、被保険者（保険がかけられている人）に万一のことがあった場合に、残された遺族の生活を守る目的で加入するものです。赤ちゃんは家計を支えているわけではないので、死亡保険に加入しなくても問題はないと判断できます。
しかし、赤ちゃんが死亡保険に加入すると、次のようなメリットもあります。加入するかどうかは各家庭の考え方次第なので、メリットと保険料のバランスを考えて検討するとよいでしょう。

保険料を抑えた状態で加入できる

基本的に、生命保険は、加入時の年齢が若いほど保険料を安く抑えられます。特に、終身保険の保険料は加入時から上がることがないため、赤ちゃんのうちに加入しておけば、低めに抑えた保険料のまま保障を継続することができます。

成人する子どもへの贈り物にできる

赤ちゃんのうちに生命保険に加入し、成人した子どもへの贈り物にするという考え方もあります。例えば、赤ちゃんを被保険者として終身保険に加入し、有期払で保険料の払込みを完了させてから契約者を子ども名義に変更すれば、保険料負担のない一生涯の保障を子どもにプレゼントすることができます。
さらに、子どもが成人してから、職業や健康上の理由などで生命保険に加入できなくなるリスクも防ぐことができるでしょう。
ただし、終身保険を親から子どもへプレゼントする場合、税金の面で注意が必要です。親から子どもへの名義変更後に、子どもが保険契約を解約して解約返還金を受け取る場合は贈与税がかかります。また、保険を解約する前に親が亡くなった場合は、親が保険料を負担した割合分について、解約返還金に相続税が課税されます。

生命保険で子どもの将来に備えよう

生命保険のうち、学資保険や医療保険は、赤ちゃんのうちから加入を検討するのも選択肢のひとつです。また、死亡保険は必要性がそれほど高くないものの、加入することでさまざまなメリットもあります。いずれの場合も、生命保険は加入する時期が早いほど保険料の負担を抑えられます。「まだ赤ちゃんだから保険はいらないだろう」などと考えず、子どもが生まれる前、または生まれたらできるだけ早く検討することが大切です。
子どもに必要な保険について不明な点がある場合は、FP（ファイナンシャルプランナー）や医療保険を取り扱っている保険会社などに相談してみてください。