※記事中で言及している保険に関して、当社では取り扱いのない商品もあります。
※文章表現の都合上、生命保険を「保険」と記載している部分があります。

子どもの病気やケガに備えて、医療保険の加入を検討している人もいるでしょう。一方で、「子どもの医療保険は必要ないのでは？」と考える人もいるようです。子どもの医療保険が必要かどうかを判断するには、どのようなことを検討すれば良いのでしょうか。
この記事では、子どもの医療保険について、加入させる必要はないと考えられている理由や加入させる目的について解説します。

子どもを医療保険に加入させる必要はないと考えられている理由

子どもであっても突然の病気やケガのリスクはあります。しかし、「子どもに医療保険は必要ない」という意見が聞かれることがあるのはなぜでしょうか。子どもの医療保険が不要と考えられている理由としては、下記のような点が挙げられます。

自治体の医療費助成制度がある

公的医療保険によって、子どもにかかる医療費の自己負担割合は、小学校入学までは2割、小学校入学以降から69歳までは3割です。さらに、ほとんどの自治体で、子どもにかかる医療費の自己負担額の一部または全部を助成する制度が用意されています。このような自治体の医療費助成制度を利用すれば、子どもの医療費の負担を大きく軽減できます。
しかし、助成内容は自治体によって異なり、年齢制限や親の所得制限などが設けられていることも少なくありません。

学校などで共済制度や団体保険に加入することがある

子どもが幼稚園や保育園、学校に通うようになると、園や学校を通して共済制度や団体保険に加入することがあります。このような共済制度などに加入していれば、園や学校で子どもがケガなどをしたときに給付金が受け取れます。
ただし、園や学校と関わりのない場面での病気やケガなどは保障されないことが多いため、保障内容をよく確認しておく必要があります。

入院期間が短い

大人に比べて子どもの入院日数が短い傾向であることも、子どもの医療保険は不要と考えられている理由のひとつです。厚生労働省「令和2年（2020）患者調査の概況」（2022年6月）によれば、5～9歳の平均入院日数は2020年で7.9日となっています。
なお、年齢が高くなればなるほど入院日数は増える傾向にあり、35～39歳では16.0日です。子どもは大人よりも、長期入院のリスクが低いといえるでしょう。

子どもに医療保険は必要だと考える人が多数

さまざまな理由から子どもの医療保険が不要だという意見がある一方で、子どもに医療保険は必要だと考える人も多数存在します。公益財団法人生命保険文化センターが実施した「2021（令和3）年度生命保険に関する全国実態調査」（2021年12月）によれば、子どものために加入意向のある保障内容として、「病気やケガの治療や入院にそなえるもの」という回答が58.1％と最も高くなっています。実際には6割近くの人が、子どもに医療保険は必要と考えているのです。

■加入・追加加入意向のある保障内容（子ども（未婚で就学前・就学中））（複数回答）

※「―」の表示のある選択肢は、数値が記載された年より追加されたもの
引用：公益財団法人生命保険文化センター「2021（令和3）年度生命保険に関する全国実態調査」（2021年12月）

子どもを医療保険に加入させる目的

実際には、多くの人が子どもの病気やケガに医療保険で備えたいと考えていますが、どのような目的で備えたいと考えているのでしょうか。子どもの医療保険には、下記のような目的があります。

医療費以外の負担を軽減させる

子どもが入院したときにかかる費用は、医療費だけではありません。例えば、差額ベッド代や交通費などは、公的医療保険や自治体の助成の対象外です。さらに、働き方によっては付き添いや看病で仕事を休むことによる収入減なども考慮しなければなりません。
医療保険に加入していれば、このような医療費以外の経済的負担を軽減することができます。

大人になって医療保険に加入できない場合に備える

一般的に、医療保険の加入時には既往症や持病の有無を確認されます。もし、大人になってから持病が見つかった場合、医療保険に加入しにくくなったり保障内容が限られたりすることがあるかもしれません。子どものうちに最適な保障内容の医療保険に加入しておくことによって、将来保険に入れなくなるリスクを避けることができます。

医療費助成が終わった後に備える

医療費助成が終わった後に備えるのも、医療保険に加入する目的のひとつです。子どもを対象とした医療費助成制度は、就学前まで、小学校卒業まで、中学校卒業まで、18歳までなど、自治体によって年齢制限を設けていたり、親の所得制限を設けていたりする自治体もあります。
医療費助成の対象外になると、高額療養費制度があるものの、子どもが入院した場合の経済的負担が大きくなってしまうため、医療費助成制度が終了するタイミングで子どもの医療保険を検討するケースも多く見られます。

子どもの病気やケガに備えるには？

いつ起こるかわからない子どもの病気やケガに備えるための解決策のひとつとして、医療保険への加入が挙げられます。ただし、実際に支払う保険料は、保障期間や内容などによって異なります。保障内容と保険料をしっかり確認してから加入するようにしましょう。
また、子どもが入院すると、看病のために仕事を休まなければならないこともあるかもしれません。会社員であれば有給休暇を使うなどして対応できますが、個人事業主であれば仕事を休んだ期間の収入がなくなる可能性もあります。
そのような場合、子どもが医療保険に加入していれば、収入が減ったとしても経済的負担を抑えることができます。

必要かどうか迷ったら保険会社やFPに相談しよう

子どもの医療保険が必要かどうかは、ほかの保険の加入状況や自治体の助成内容によっても異なります。加入にあたっては、家計の状況や子どもの年齢なども踏まえてよく検討することが大切です。

子どもが医療機関で診療を受けたとき、自治体によっては健康保険などの自己負担分について助成を受けられる「こども医療費助成制度」があります。たとえば、中学卒業まで医療費の自己負担分の全額が助成される場合もありますので、確認のうえ加入をご検討ください。なお、助成の期間や金額等は自治体により異なります。詳細はお住まいの市区町村にお問い合わせください。

子どもの医療保険が必要か迷ったり、どう備えたらいいかわからなかったりする場合は、保険会社やFP（ファイナンシャルプランナー）などに相談してみることをおすすめします。下記のリンクから相談してみてはいかがでしょうか。