妊婦でも保険に加入できる？妊娠や出産のリスクに備える医療保険

※記事中で言及している保険に関して、当社では取り扱いのない商品もあります。
※文章表現の都合上、生命保険を「保険」と記載している部分があります。

子の誕生は家族にとって非常に喜ばしい出来事ですが、一方で、妊娠や出産にはリスクがあるのも事実です。また、妊娠・出産にあたっては、妊婦健診や入院・分娩費をはじめとしたさまざまな費用がかかります。子どもとの生活を安心して迎えるためにも、あらかじめできる備えを知っておくことが大切です。
例えば、保険によっては、妊婦ならではのリスクや費用をカバーできるものもあります。また、妊婦や産後の女性が利用できる助成制度なども確認しておきましょう。

ここでは、妊娠や出産に伴うリスクや、妊婦に必要な保険のほか、産前産後に利用できる助成金などについて、詳しく解説します。

妊娠や出産に関わるリスク

産前・産後は体にさまざまな変化が起こり、妊婦や胎児にとって入院や手術のリスクが高い時期でもあります。妊娠や出産に関わるリスクには、主に次のようなものが挙げられます。

重度のつわり（妊娠悪阻）

個人差はあるものの、妊婦の多くが体験するといわれるのがつわりです。女性労働協会「母性健康管理ガイドブック」によると、つわりとは、妊娠中の吐き気や嘔吐、食欲不振、めまいといった症状を指し、妊娠5～6週頃から始まり、12週頃には治まるといわれています。
しかし、中にはつわりが重症化し、食事や水分補給ができなくなってしまうケースがあります。このような重度のつわりを妊娠悪阻（にんしんおそ）といい、症状によっては入院が必要です。このような重度のつわりで入院した場合は、健康保険が適用されます。

参考：女性労働協会「母性健康管理ガイドブック」

切迫早産

日本産科婦人科学会によると、正期産（妊娠37週0日から妊娠41週6日までの出産）より早い、妊娠22週0日から妊娠36週6日までの出産を早産といい、出血や腹痛があり、早産になってしまう可能性が極めて高い状態を切迫早産といいます。切迫早産の対処法は安静が第一で、入院が必要になることも少なくありません。切迫早産と診断された場合の医療費は、健康保険の対象となります。

参考：日本産科婦人科学会「早産・切迫早産｜公益社団法人 日本産科婦人科学会」

妊娠高血圧症候群、妊娠糖尿病など

妊娠高血圧症候群とは、日本産科婦人科学会によると妊娠20週以降に血圧が高くなる状態のことを指します。また、妊娠糖尿病は、糖尿病の既往歴がなく、妊娠中に初めて発見された糖代謝異常のことで、血糖値が高くなる病気です。
どちらの病気も母胎と胎児の健康に悪影響を及ぼし、重症化した場合は入院することもあります。治療には健康保険が適用されます。

参考：日本産科婦人科学会「妊娠高血圧症候群｜公益社団法人 日本産科婦人科学会」、「妊娠糖尿病｜公益社団法人 日本産科婦人科学会」

妊娠うつ・産後うつ

厚生労働省「e-ヘルスネット」によると、妊娠中や出産後は、うつ病に陥りやすい時期だといわれています。
妊娠や出産に伴うさまざまな身体的・精神的ストレスからうつ病に発展してしまうことも多く、妊娠中は妊娠うつ、出産後は産後うつといいます。うつ病の治療は、多くが健康保険の対象です。

参考：厚生労働省「妊娠・出産に伴ううつ病の症状と治療 | e-ヘルスネット（厚生労働省）」

帝王切開などの異常分娩

異常分娩とは、厚生労働省によると「分娩に係る異常が発生し、鉗子娩出術、吸引娩出術、帝王切開術等の産科手術または処置等が行われるものをいう」とあります。
異常分娩のひとつとして挙げられている帝王切開には、まえもって計画して行う「予定帝王切開」のほか、妊娠中や分娩中に母胎か胎児にトラブルが起こったときに急遽行う「緊急帝王切開」もあります。異常分娩による手術や入院にかかる費用は、健康保険の適用です。

参考：厚生労働省「出産育児一時金について」

新生児の入院・手術

誕生した新生児に健康上の問題があった場合は、入院や手術が必要になることがあります。
場合によっては、出産後すぐにNICU（新生児集中治療室）に入院になってしまうかもしれません。特に、小さく生まれた新生児や、生後何らかの病気が見つかった新生児は、入院の可能性が高いです。なお、新生児の医療は健康保険が適用され、乳幼児医療費助成制度の対象にもなります。

流産

流産とは日本産科婦人科学会によると、妊娠22週前に胎児が亡くなってしまうことをいいます。流産に伴う手術や入院は健康保険の適用です。ただし、人工流産手術（中絶手術）は適用外です。

参考：日本産科婦人科学会「流産・切迫流産｜公益社団法人 日本産科婦人科学会」

妊婦のために必要な保険とは？

妊娠や出産は、いつ何が起こるかわかりません。入院や手術が必要になって健康保険が適用されても、自己負担分の出費は必要になります。自己負担分について不安を感じる場合は、妊娠や出産に関わるリスクを保障する保険への加入を検討してみましょう。ここからは、妊婦のために必要な保険について解説していきます。

医療保険

医療保険とは、病気やケガなどで通院や入院をしたり、手術を受けたりした際に給付金を受け取れる保険です。妊娠前に医療保険に加入していれば、産前産後のリスクによる入院・手術も保障対象になる可能性が高く、もしものときに備えることができます。ただし、正常分娩は保障対象になりませんので注意が必要です。また、保険会社や保険商品によって条件は異なるため、保障内容をしっかり確認することが大切です。

医療保険については、以下の記事をご参照ください。

医療保険とは？医療保険制度の基礎知識をわかりやすく解説

女性向けの医療保険

医療保険の中には、女性特有の病気や妊娠・出産にまつわるリスクに備えられる女性向けの保険があります。そのような女性向けの医療保険に妊娠前に加入しておくと、妊娠・出産に関わる治療に対して手厚い保障を受けることができます。

女性向けの医療保険については、以下の記事をご参照ください。

女性保険とは？女性特有の病気を保障する医療保険の選び方を紹介

妊娠がわかってから加入できる保険

妊娠がわかった時点で保険に加入していなかったとしても、妊娠後に加入できる保険があります。
一般的に、妊娠中に入れる保険は少なく、加入できても多くの場合は、その時点で判明している妊娠・出産に関する治療は保障対象外です。しかし、妊娠後でも加入できる保険であれば、その時点での妊娠に関するリスクも保障します。なお、加入できる妊娠週数に定めがあったり、給付金が支払われない（不担保）条件が設定されていたりする場合もあるため、加入の際は契約内容をよく確認しましょう。

学資保険

学資保険とは、子どもの学費を計画的に準備するための保険です。中には、生まれてくる子どものために、誕生前から加入できる学資保険もあります。そのほか、契約者が亡くなるなど万一のことが起きた場合、それ以降の保険料の支払いが免除される学資保険もありますので、契約内容をよく確認してみてください。

学資保険については、以下の記事をご参照ください。

学資保険とは？メリット・デメリットや必要性をわかりやすく解説

夫の医療保険・生命保険

生まれてくる子どものためにも、夫にもしものことが起きた場合のリスクをカバーする保険への加入を検討しましょう。すでに医療保険や生命保険に加入している人も、家族構成が変化することから、妻の妊娠を機に保障内容を見直してみることをおすすめします。

妊娠から出産時に利用できる制度や助成金

妊娠から出産にかけてさまざまな費用がかかりますが、公的な制度や助成金などを活用して負担を抑えることも可能です。どのような制度があるのかをしっかり把握して、該当する場合は忘れずに申請するようにしましょう。

妊婦健診費

妊婦健診やそれに伴う検査にかかる費用は公的医療保険（会社の健康保険や国民健康保険など）の適用外ですが、母子手帳が交付されると、自治体から健診費用を一部助成する補助券が受け取れます。補助券の金額や枚数は、自治体によって異なります。

出産育児一時金

出産育児一時金とは、加入している健康保険から出産した子ども1人につき42万円の一時金（2023年1月現在）が受け取れる制度です。正常分娩の場合は医療保険が適用されないため、費用が全額自己負担となりますが、この出産育児一時金を利用して出産費に充てることができます。

出産手当金

出産手当金は、出産のために会社を休んだ場合に支給される手当です。会社で加入している健康保険から、給料の約3分の2の金額が支給されます。

傷病手当金

傷病手当金とは、業務外のケガや病気で会社を休んだ場合に支給される手当です。傷病手当金と出産手当金の両方が受給できる場合は、出産手当金が優先されます。ただし、出産手当金の額が傷病手当金より少なかった場合は、傷病手当金を申請すると差額を受け取ることができます。

高額療養費制度

高額療養費制度とは、1ヵ月にかかった保険適用の医療費が自己負担限度額を上回った場合に、超えた分の金額が払い戻される制度です。自己負担限度額は、年齢や所得によって異なります。

医療費控除

1月1日～12月31日に支払った医療費が一定額を上回った場合、確定申告をすることで医療費控除を受けることができます。医療費控除を適用すると課税所得を減らすことができるため、所得税や住民税の負担が軽減されます。

国民年金保険料の免除制度

国民年金には、国民年金保険料の免除制度があります。出産した人が自営業など国民年金の第1号被保険者の場合、所定の届出を行うことで、出産予定日または出産日が属する月の前月から4ヵ月間、国民年金保険料が免除されます。なお、多胎妊娠の場合に免除される期間は、出産予定日または出産日が属する月の3ヵ月前から6ヵ月間です。

妊娠や出産に関わるリスクを知ったうえで保険の検討を

妊娠や出産にあたっては、妊婦、胎児ともにさまざまなリスクが考えられます。しかし、妊娠中に入れる保険は少ないため、できるだけ妊娠前に医療保険などを検討するとよいでしょう。
妊娠前であれば加入できる保険商品の幅も広がり、異常妊娠や異常分娩のリスクにも備えることができます。自分に合った保険がわからない場合は、保険会社やFP（ファイナンシャルプランナー）などに相談してみることをおすすめします。