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妊婦に保険は必要?妊娠・出産への備えにおすすめな医療保険

妊婦に保険は必要?妊娠・出産への備えにおすすめな医療保険
妊婦に保険は必要?妊娠・出産への備えにおすすめな医療保険

子どもの誕生は喜ばしい一方、妊娠・出産にはリスクが伴います。また、妊婦健診や分娩などにかかる費用の負担もあるため、事前にできる備えを知っておくことが重要です。医療保険などで妊娠中のリスクに伴う費用負担を軽減するほか、妊産婦向けの助成制度も活用を検討しましょう。

ここでは、妊娠・出産に伴うリスクや、妊婦に適した保険のほか、産前産後に利用できる助成制度などについて解説します。

この記事でわかること

  • 妊娠する前から医療保険に加入しておくのがおすすめだが、一部、妊娠中でも加入できる保険はある
  • 妊娠前や妊娠中に検討したい保険には、民間の医療保険や生命保険、学資保険などがある
  • 妊娠中に保険を検討する場合は、加入時期や保障の対象に制限がかかるケースがある

※記事中で言及している保険に関して、当社では取り扱いのない商品もあります。
※文章表現の都合上、生命保険を「保険」と記載している部分があります。

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目次

妊婦は医療保険に入るべき?

妊娠後期になるほど、妊婦や胎児の生命に関わる病気などのリスクが高まるため、妊婦は医療保険に入っておくと安心です。

基本的に、正常分娩は病気やケガに該当しないため、公的医療保険の適用対象にはなりませんが、妊婦や胎児には大きな負担がかかり、場合によっては母子ともに生命の危険を伴うこともあります。そのような場合は公的医療保険の適用対象になりますが、差額ベッド代など保険適用外となる支出が発生する可能性もあるため、民間の医療保険で備える意義はあるといえるでしょう。

なお、民間の医療保険の多くは加入できる妊娠週数に条件があり、一般的には妊娠27週までといわれています。しかし、近年では所定の基準を満たせば、妊娠中や過去に帝王切開などの異常分娩による出産を経験していても加入できる保険や、出産直前まで加入できる保険も登場しています。

ただし、これらの保険でも一部の保障が制限される場合があるため、できるだけ妊娠が判明する前の段階、例えば妊娠を希望し始めたタイミングなどから医療保険の加入を検討しておくと、より安心といえます。

帝王切開と医療保険については、以下の記事をご参照ください。

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妊娠から出産までに必要な費用

妊娠から出産まで、医療機関での検査・診療費に加え、マタニティ・ベビー用品の購入など、多岐にわたる費用が発生します。主な費用を表にまとめると、以下のとおりです。

■妊娠から出産までの主な費用

横にスライドしてください

 

項目

内容

費用目安

公的医療保険の適用

妊娠

初診・心拍確認

妊娠確認時(母子手帳交付前)

1万円

×

妊婦健診(通期)

妊娠週数ごとに定期健診

総額 約10万円

×

(助成制度あり※)

超音波検査

定期健診内で実施される

1回 約5,000

×

(助成制度あり※)

出産

入院・分娩費用(正常分娩)

公的病院・私的病院・診療所により異なる

50万円

×

(出産育児一時金利用可)

入院・分娩費用(帝王切開)

医療行為を伴う異常分娩(予定帝王切開、または緊急帝王切開の場合)

20万円(自己負担は約6万円)

(出産育児一時金利用可)

日用品

マタニティ・ベビー用品

ウェア、育児用具など

10万~15万円

×

(助成制度あり※)

※自治体により、内容は異なります。
※公的医療保険の給付には、例えば医療費の自己負担額が一定の金額(自己負担限度額)を超えた場合、その超えた部分を払い戻す高額療養費制度などがあります。そのため、実際に負担する金額は高額療養費制度の利用の有無などケースにより異なります。

出産費用については、以下の記事をご参照ください。

妊娠・出産に公的医療保険が適用されるケースとは?

正常分娩による出産の場合は、病気やケガとみなされないため公的医療保険の適用外です。一方、妊娠高血圧症候群など妊娠に伴う合併症や、異常分娩で医学的介入が必要とされるケースでは公的医療保険が適用されます。

こうした場合は、通常の医療と同様に診療費の自己負担は3割です。なお、保険適用の有無は、医師の診断や処置内容にもとづき判断されます。

妊娠・出産に公的医療保険が適用される主な例は、以下のとおりです。

<医学的介入がなされる主なケース>

  • 帝王切開(予定・緊急)

  • 鉗子・吸引分娩術(緊急性が高い場合)

  • 骨盤位牽出術(逆子)

  • 妊娠高血圧症候群

  • 流産手術(稽留流産など)

  • 重症のつわり(妊娠悪阻)

  • 前置胎盤や常位胎盤早期剥離

妊娠前や妊娠中に検討したい保険の種類

妊娠・出産に関して入院や手術が必要になり健康保険が適用されても、自己負担分の出費は必要です。
自己負担分について不安を感じる場合は、妊娠・出産に伴うリスクを保障する民間の医療保険への加入を検討してみましょう。ここからは、妊娠前や妊娠中に検討したい保険の種類について解説します。

民間の医療保険

民間の医療保険とは、保険会社が取り扱う保険商品で、病気やケガなどで通院や入院をしたり、手術を受けたりした際に保険金を受け取れる保険です。
妊娠前に医療保険に加入していれば、産前産後のリスクによる入院・手術も保障対象になる可能性が高く、もしものときに備えることができます。ただし、正常分娩は保障対象にならないので注意が必要です。また、保険会社や保険商品によって条件は異なるため、保障内容をしっかり確認することが大切です。

医療保険については、以下の記事をご参照ください。

女性向けの医療保険

医療保険の中には、女性特有の病気や妊娠・出産にまつわるリスクに備えられる女性向けの保険があります。
そのような女性向けの医療保険に妊娠前に加入しておくと、妊娠・出産に関わる治療に対して手厚い保障を受けることができます。

女性向けの医療保険については、以下の記事をご参照ください。

生命保険

生まれてくる子どものためにも、家族全体で万一に備える生命保険の加入を検討しておきましょう。
すでに医療保険や生命保険に加入している場合でも、家族構成の変化にあわせて保障内容を見直すことをおすすめします。例えば、配偶者に万一のことが起きた場合、残された家族の生活を支える手段として生命保険は役立ちます。
妊娠・出産に伴うリスクに備える生命保険もありますが、加入時期や保障の対象に制限があることが多いため、検討する際は内容をよく確認しておくことが大切です。

学資保険

学資保険とは、子どもの教育費を計画的に準備するための保険です。
中には、生まれてくる子どものために、誕生前から加入できる学資保険もあります。そのほか、契約者が亡くなるなど万一のことが起きた場合、それ以降の保険料の支払いが免除される学資保険もありますので、契約内容をよく確認してみてください。

学資保険については、以下の記事をご参照ください。

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妊娠から出産までに利用できる制度や助成金

妊娠から出産にかけてさまざまな費用がかかりますが、公的な制度や助成金などを活用して負担を抑えることも可能です。どのような制度があるのかをしっかり把握して、該当する場合は忘れずに申請するようにしましょう。
妊娠・出産に関する主な制度・助成金は以下のとおりです。

■妊娠・出産に関する主な制度・助成金一覧

横にスライドしてください

制度・助成金名

内容概要

備考

公的医療保険

妊娠出産による入院・手術(異常分娩など医師の判断による医学的介入)に保険適用。

医療費の自己負担は原則3割。

正常分娩は対象外。

妊婦健診費の助成

母子手帳交付後、自治体から健診費用の補助券を受け取れる。

補助券の金額・枚数は自治体によって異なる。

出産育児一時金

子ども1人あたり50万円を支給(20234月~)。

妊娠週数22週に達していないなど産科医療補償制度の対象とならない出産の場合は488,000

健康保険加入者が対象。

正常分娩など医療保険が使えない出産費用に充当可能。

出産手当金

出産のために勤務を休んだ場合、給与の約3分の2相当額が支給される。

健康保険加入者が対象。

傷病手当金

病気やケガで休業する場合に支給。傷病手当金の支給額が出産手当金より多い場合、差額を申請可能。

健康保険加入者が対象。

出産手当金が優先支給される。

高額療養費制度

1ヵ月にかかった保険適用の医療費が自己負担限度額を超えた場合、超過分が払い戻される。

自己負担限度額は年齢・所得により異なる。

医療費控除

年間の医療費が一定額を超えた場合、確定申告で所得控除が受けられる。

所得税・住民税の負担軽減につながる可能性がある。

国民年金保険料の免除制度

出産した人が自営業など国民年金の第1号被保険者の場合、届出により出産月前後の国民年金保険料が免除される。

多胎妊娠は免除期間が延長される。

高額療養費制度については、以下の記事をご参照ください。

妊娠中の保険選びにおける注意点

妊娠中でも加入できる保険は、保険会社によってさまざまな条件が設定されています。次に注意点を紹介しますので、妊娠中の保険選びの参考にしてください。

保障の対象外になるケースがある

保険を契約してから保障が始まる日(責任開始日)までに何らかの問題が生じた場合や、過去の出産の状況によっては、保障の対象外になることがあります。以下に該当する場合は、保障の対象になるか確認しましょう。

<保障の対象外になる主なケース>

  • 過去に帝王切開による出産を経験していた

  • 責任開始日よりも前に、医師から帝王切開による分娩になることが示唆された

  • 妊婦健診などで、異常が見つかり再検査や治療が行われた

また、妊娠中に保険に加入した場合でも、正常分娩による入院については保障の対象外となるケースがほとんどです。

契約内容に制限がかかるケースがある

妊娠中に加入できる保険には、特定部位不担保という条件がつく場合があります。

特定部位不担保とは、保険会社が指定した体の部位については一定期間、保険の対象外となることです。例えば、子宮・卵巣・卵管などが特定部位不担保になる場合、帝王切開などの異常分娩や切迫流産(または早産)、異常妊娠などで入院や手術をしても、保険金を受け取ることはできません。

妊娠・出産に伴うリスクを知ったうえで保険の検討を

妊娠・出産にあたっては、妊婦、胎児ともにさまざまなリスクが考えられます。妊娠中に加入できない、または保障内容が限られる保険もあるため、できるだけ妊娠する前に、医療保険などへの加入を検討しましょう。

自分に合った保険がわからない場合は、保険会社やFP(ファイナンシャルプランナー)などに相談してみることをおすすめします。

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よくある質問

Q. 妊娠中の保険はいつから加入できますか?

民間の医療保険の多くは加入できる妊娠週数に条件があり、一般的には妊娠27週までといわれています。しかし、近年では所定の基準を満たせば、妊娠・出産に関する条件をつけずに加入できる場合や、出産直前まで加入できる保険も登場しています。
ただし、これらの保険でも一部の保障が制限される場合があるため、できるだけ妊娠が判明する前の段階、例えば妊娠を希望し始めたタイミングなどから医療保険の加入を検討しておくと、より安心といえます。

妊婦の加入条件については、以下の項目をご参照ください。

Q. 妊娠してからでも保険に加入できますか?

妊娠中でも妊婦健診で異常がなく、帝王切開などの予定がなければ加入できる保険はあります。ただし、多くは、加入できる妊娠週数に条件があり、妊娠週数が進むほど加入できる保険が限られます。また、妊娠中に保険に加入できても、帝王切開などの異常分娩や、切迫早産などが保険の対象外になるケースがあります。妊娠を希望する場合は、妊娠前などできるだけ早い段階から加入を検討することが大切です。

妊婦の保険加入については、以下の項目をご参照ください。

Q. 妊娠・出産に関する費用は、どうして保険適用にならないのでしょうか?

妊娠中に異常がなく、正常分娩であれば病気とはみなされないため、公的医療保険の適用外となり、費用は全額自己負担になります。
一方、妊娠高血圧症候群など妊娠に伴う合併症や、異常分娩で医学的介入が必要とされるケースでは公的医療保険が適用されます。
なお、正常分娩でも異常分娩でも、妊婦健診や出産の費用は、自治体の助成制度や出産育児一時金によって一定程度まかなうことができるため、自己負担は大幅に軽減されます。

妊娠・出産の保険適用については、以下の項目をご参照ください。

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監修

辻󠄀田 陽子
FPサテライト株式会社所属。税理士事務所、金融機関での経験を経て、「好きなときに好きなことをする」ため房総半島へ移住。移住相談を受けるうちに、それぞれのライフイベントでのお金の不安や悩みがあることを知り、人々がより豊かで自由な人生を送る手助けがしたいと思いFP資格を取得、FP(ファイナンシャルプランナー)として活動を始める。現在は地方で移住相談や空き家問題に取り組みながら、FPの目線からやりたいことをやる人々を応援中。
所有資格:1級ファイナンシャル・プランニング技能士、証券外務員一種、日商簿記2級

※この記事はほけんの第一歩編集部が上記監修者のもと、制作したものです。
※記事中で言及している保険に関して、当社では取り扱いのない商品もあります。
※文章表現の都合上、生命保険を「保険」と記載している部分があります。
※税務の取り扱いについては、2025年5月時点の法令等にもとづいたものであり、将来的に変更されることもあります。 変更された場合には、変更後の取り扱いが適用されますのでご注意ください。詳細については、税理士や所轄の税務署等にご確認ください。

(登)C25N0051(2025.7.7)

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