妊婦でも保険に加入できる？妊娠や出産のリスクに備える医療保険

子の誕生は家族にとって非常に喜ばしい出来事ですが、一方で、妊娠や出産にはリスクがあるのも事実です。また、妊娠・出産にあたっては、妊婦健診や入院・分娩費をはじめとしたさまざまな費用がかかります。子どもとの生活を安心して迎えるためにも、あらかじめできる備えを知っておくことが大切です。
例えば、保険によっては、妊婦ならではのリスクや費用をカバーできるものもあります。また、妊婦や産後の女性が利用できる助成制度なども確認しておきましょう。

ここでは、妊娠や出産に伴うリスクや、妊婦に必要な保険のほか、産前産後に利用できる助成金などについて、詳しく解説します。

※記事中で言及している保険に関して、当社では取り扱いのない商品もあります。
※文章表現の都合上、生命保険を「保険」と記載している部分があります。

妊婦でも保険に加入できる？

妊娠中でも妊婦健診で異常がなく、帝王切開などの異常分娩の予定がなければ加入できる保険はあります。
ただし、取り扱っている保険会社の数は多くありません。妊娠後期になるほど、妊婦や胎児の生命に関わる病気などのリスクが高まるため、加入できる妊娠週数に条件があり、妊娠週数が進むほど加入できる保険が限られます。
妊娠がわかった段階で民間の医療保険への加入を考えるのであれば、早めに検討することをおすすめします。また、妊娠中に保険に加入できても、帝王切開などの異常分娩や、切迫早産などが保険の対象外になるケースがあるため、保険加入を検討する場合は、妊娠前かつ健康なうちに加入しておくことが大切です。

妊婦が保険に入るべき理由

妊婦が保険に入るべき理由は、大きく2つあります。
1つは正常分娩では公的医療保険が適用されないこと、もう1つは妊娠・出産に関するリスクが多くなることです。詳しく見てみましょう。

正常分娩は公的医療保険の適用外

妊婦が保険に入るべき理由として正常分娩は公的医療保険の適用外であることが挙げられます。
正常分娩による出産の場合、たとえ病院での出産であっても公的医療保険の適用外ですので、自己負担は10割になります。厚生労働省「出産費用の見える化等について」（2023年9月7日）によると、出産費用の合計額（室料差額、産科医療補償制度掛金などを含む）の平均は、50.3万円でした。
公的医療保険の被保険者などが出産したときに支給される出産育児一時金が、2023年4月から50万円に値上げされましたが、自治体からの助成や出産育児一時金でまかなえない費用はすべて自己負担になります。そのため、民間の医療保険などに加入しておき、備えておくことが大切といえます。また、妊娠中に保険に加入した場合、正常分娩では保障の対象にならない場合がほとんどですので、保障内容をよく確認しましょう。

出産費用については、以下の記事をご参照ください。

出産費用の平均額は？保険適用の場合と自己負担額を抑える方法を解説

妊娠や出産にはさまざまなリスクがある

妊娠や出産にはさまざまなリスクがあることが、妊婦が保険に入るべきもう1つの理由です。
産前・産後は体にさまざまな変化が起こり、妊婦や胎児にとって入院や手術のリスクが高い時期でもあります。基本的に、妊娠出産は正常分娩であれば病気とはみなされず、医療行為の対象にはなりません。しかし、妊婦や胎児ともに体にかかる負担は大きく、体調を崩しやすくなるうえに生命の危険を伴います。何事もなく妊娠出産し健やかな子育てを行えるのが理想ですが、必ずしもそれが当たり前とは限りません。
妊娠や出産に関わるリスクには、主に次のようなものが挙げられます。これらのリスクは公的医療保険の適用になりますが、公的医療保険でまかなえないリスクに備えて民間の医療保険に入るべきといえるでしょう。

＜妊娠、出産での主なリスク＞

• 重度のつわり（妊娠悪阻）

• 妊婦貧血

• 切迫早産

• 妊娠高血圧症候群、妊娠糖尿病など

• 妊娠うつ

• 流産

• 帝王切開などの異常分娩

• 産後うつ

• 新生児の入院・手術

帝王切開と医療保険については、以下の記事をご参照ください。

帝王切開は保険適用？出産費用と利用できる医療保険や制度を解説

妊婦のために必要な保険とは？

妊娠や出産は、いつ何が起こるかわかりません。入院や手術が必要になって健康保険が適用されても、自己負担分の出費は必要になります。自己負担分について不安を感じる場合は、妊娠や出産に関わるリスクを保障する民間の医療保険への加入を検討してみましょう。ここからは、妊婦のために必要な保険について解説します。

医療保険（民間の医療保険）

民間の医療保険とは、保険会社が取り扱う保険商品で、病気やケガなどで通院や入院をしたり、手術を受けたりした際に給付金を受け取れる保険です。妊娠前に医療保険に加入していれば、産前産後のリスクによる入院・手術も保障対象になる可能性が高く、もしものときに備えることができます。ただし、正常分娩は保障対象になりませんので注意が必要です。また、保険会社や保険商品によって条件は異なるため、保障内容をしっかり確認することが大切です。

医療保険については、以下の記事をご参照ください。

医療保険とは？公的医療保険と民間医療保険の違いや仕組みを解説

女性向けの医療保険

医療保険の中には、女性特有の病気や妊娠・出産にまつわるリスクに備えられる女性向けの保険があります。そのような女性向けの医療保険に妊娠前に加入しておくと、妊娠・出産に関わる治療に対して手厚い保障を受けることができます。

女性向けの医療保険については、以下の記事をご参照ください。

女性保険とは？女性特有の病気を保障する医療保険の選び方を紹介

妊娠がわかってから加入できる保険

妊娠がわかった時点で保険に加入していなかったとしても、妊娠後に加入できる保険があります。
一般的に、妊娠中に入れる保険は少なく、加入できても多くの場合は、その時点で判明している妊娠・出産に関する治療は保障対象外です。しかし、妊娠後でも加入できる保険であれば、その時点での妊娠に関するリスクも保障します。なお、加入できる妊娠週数に定めがあったり、給付金が支払われない（特定部位不担保）条件が設定されていたりする場合もあるため、加入の際は契約内容をよく確認しましょう。

学資保険

学資保険とは、子どもの学費を計画的に準備するための保険です。中には、生まれてくる子どものために、誕生前から加入できる学資保険もあります。そのほか、契約者が亡くなるなど万一のことが起きた場合、それ以降の保険料の支払いが免除される学資保険もありますので、契約内容をよく確認してみてください。

学資保険については、以下の記事をご参照ください。

学資保険とは？メリット・デメリットや必要性をわかりやすく解説

夫の医療保険・生命保険

生まれてくる子どものためにも、夫にもしものことが起きた場合のリスクをカバーする保険への加入を検討しましょう。すでに医療保険や生命保険に加入している人も、家族構成が変化することから、妻の妊娠を機に保障内容を見直してみることをおすすめします。

妊娠から出産時に利用できる制度や助成金

妊娠から出産にかけてさまざまな費用がかかりますが、公的な制度や助成金などを活用して負担を抑えることも可能です。どのような制度があるのかをしっかり把握して、該当する場合は忘れずに申請するようにしましょう。

公的医療保険

公的医療保険とは、日本国民全員が加入し、病気やケガの際の医療費を一部負担する制度のことです。この制度を国民皆保険制度といい、病気やケガなどの医療費を支え合います。会社に勤めている人であれば会社の健康保険、個人事業主であれば国民健康保険などに加入します。
妊娠出産は、正常であれば公的医療保険の適用外ですが、前述した妊娠出産での主なリスクに伴う入院や手術は、公的医療保険が適用されます。医療費の負担割合は原則として3割です。

帝王切開と医療保険については、以下の記事をご参照ください。

帝王切開は保険適用？出産費用と利用できる医療保険や制度を解説

妊婦健診費

妊婦健診やそれに伴う検査にかかる費用は公的医療保険（会社の健康保険や国民健康保険など）の適用外ですが、母子手帳が交付されると、自治体から健診費用を一部助成する補助券が受け取れます。補助券の金額や枚数は、自治体によって異なります。

出産育児一時金

出産育児一時金とは、加入している健康保険から、出産した子ども1人につき50万円の一時金（2023年4月より）が受け取れる制度です。正常分娩の場合は医療保険が適用されないため、費用が全額自己負担となりますが、この出産育児一時金を利用して出産費に充てることができます。

出産手当金

出産手当金は、出産のために会社を休んだ場合に支給される手当です。会社で加入している健康保険から、給料の約3分の2の金額が支給されます。

傷病手当金

傷病手当金とは、業務外のケガや病気で会社を休んだ場合に支給される手当です。傷病手当金と出産手当金の両方が受給できる場合は、出産手当金が優先されます。ただし、出産手当金の額が傷病手当金より少なかった場合は、傷病手当金を申請すると差額を受け取ることができます。

高額療養費制度

高額療養費制度とは、1ヵ月にかかった保険適用の医療費が自己負担限度額を上回った場合に、超えた分の金額が払い戻される制度です。自己負担限度額は、年齢や所得によって異なります。

医療費控除

1月1日～12月31日に支払った医療費が一定額を上回った場合、確定申告をすることで医療費控除を受けることができます。医療費控除を適用すると課税所得を減らすことができるため、所得税や住民税の負担が軽減されます。

国民年金保険料の免除制度

国民年金には、国民年金保険料の免除制度があります。出産した人が自営業など国民年金の第1号被保険者の場合、所定の届出を行うことで、出産予定日または出産日が属する月の前月から4ヵ月間、国民年金保険料が免除されます。なお、多胎妊娠の場合に免除される期間は、出産予定日または出産日が属する月の3ヵ月前から6ヵ月間です。

妊娠中の保険選びにおける注意点

妊娠中でも加入できる保険は、保険会社によってさまざまな条件が設定されています。次に注意点を紹介しますので、妊娠中の保険選びの参考にしてください。

保障の対象外になるケースがある

保険を契約してから保障が始まる日（責任開始日）までに何らかの問題が生じた場合や過去の出産の状況によっては、保障の対象外になるケースがあります。主に次のようなケースです。

＜保障の対象外になる主なケース＞

• 過去に帝王切開による出産を経験していた

• 責任開始日よりも前に、医師から帝王切開による分娩になることが示唆された

• 妊婦健診などで、異常が見つかり再検査や治療が行われた

また、妊娠中に保険に加入した場合でも、正常分娩による入院については保障の対象外となるケースがほとんどです。

契約内容に制限がかかる場合がある

妊娠中に加入できる保険には、特定部位不担保という条件がつく場合があります。
特定部位不担保とは、保険会社が指定した体の部位については一定期間、保険の対象外となることです。例えば、子宮・卵巣・卵管などが特定部位不担保になる場合、帝王切開などの異常分娩や切迫流産（または早産）、子宮外妊娠などで入院や手術をしても、給付金を受け取ることはできません。

妊娠や出産に関わるリスクを知ったうえで保険の検討を

妊娠や出産にあたっては、妊婦、胎児ともにさまざまなリスクが考えられます。しかし、妊娠中に加入できる保険は少ないため、できるだけ妊娠前に医療保険などを検討するとよいでしょう。
妊娠前であれば加入できる保険商品の幅も広がり、異常妊娠や異常分娩のリスクにも備えることができます。自分に合った保険がわからない場合は、保険会社やFP（ファイナンシャルプランナー）などに相談してみることをおすすめします。

よくある質問

Q. 妊娠してから保険に加入できますか？

妊娠中でも妊婦健診で異常がなく、帝王切開など異常分娩の予定がなければ加入できる保険はあります。ただし、多くは、加入できる妊娠週数に条件があり、妊娠週数が進むほど加入できる保険が限られます。また、妊娠中に保険に加入できても、帝王切開などの異常分娩や、切迫早産などが保険の対象外になるケースがあります。妊娠を希望する場合は、あらかじめ健康なうちに加入しておくことが大切です。

妊婦の保険加入については、以下の項目をご参照ください。

妊婦でも保険に加入できる？

Q. 妊婦はなぜ、保険適用ではないのでしょうか？

妊娠中に異常がなく、正常分娩であれば病気とはみなされないため、公的医療保険の適用外となり、費用は全額自己負担になります。ただし、妊婦健診や出産の費用は、自治体の助成制度や出産育児一時金によってまかなうことができるため、自己負担は大幅に軽減されます。妊娠出産によって入院となった場合の収入減や、医療費以外の出費については、妊娠前に加入していた民間の保険を利用してカバーすることが可能です。

妊婦の保険適用については、以下の項目をご参照ください。

妊娠や出産にはさまざまなリスクがある