生命保険はいらない？その理由と加入の必要性が高い人の特徴を解説

※記事中で言及している保険に関して、当社では取り扱いのない商品もあります。
※文章表現の都合上、生命保険を「保険」と記載している部分があります。

生命保険に加入すれば、いざというときに自分や家族の暮らしを支えてくれますが、「生命保険はいらないのでは？」と考える人もいるのではないでしょうか。生命保険の必要性は、家族構成やライフステージなどによっても異なります。何も検討せず「生命保険はいらない」と決めつけてしまうと、「生命保険に加入しておけば良かった」と思ってしまうことがあるかもしれません。
この記事では、生命保険がいらないと考えられている理由のほか、生命保険の必要性が高い人や高くない人について解説します。

生命保険の主な種類

生命保険が本当にいらないかどうかを検討するには、生命保険の保障内容をしっかり知っておく必要があります。まずは、生命保険の主な種類について見ていきましょう。

死亡に備える生命保険

死亡に備える生命保険とは、被保険者（保険がかけられている人）が亡くなったときに、あらかじめ指定された保険金受取人に死亡保険金が支払われる保険です。主に、万一の際に、残された家族の生活を守るために加入します。

※保険商品によっては、保険会社が指定する所定の「高度障害状態」に該当した場合に被保険者に対して死亡保険金の代わりに「高度障害保険金」を支払うタイプもあります。

病気・ケガに備える生命保険

病気・ケガに備える生命保険とは、被保険者が病気やケガで通院、入院、手術をする場合などに給付金を受け取れる保険で、医療保険やがん保険のほか、入院などによって働けなくなったときの収入減少に備える就業不能保険が代表的です。保険商品によっては、一定期間に給付金を請求しなかった場合、お祝い金などを受けられるものもあります。

介護に備える生命保険

介護に備える生命保険は、被保険者が要介護状態になったときなどに一時金や年金が受け取れる保険です。どのようなときに「介護が必要な状態」と認められるかどうかは、約款によって定められているため、加入を検討する際に確認しておきましょう。

老後に備える生命保険

老後に備える生命保険は、「個人年金保険」が代表的な保険です。公的年金と預貯金だけでは生活資金が不足しそうな場合、主に老後の生活資金を確保する目的で加入します。

教育費に備える生命保険

教育費に備える生命保険とは、子どもの教育費などのまとまった資金を計画的に準備するための保険で、「学資保険」が代表的です。子どもの成長の節目で祝金や学資金を受け取れたり、大学の入学・卒業など一定の年齢になったタイミングで満期保険金を受け取れたりするプランなどがあります。

生命保険はいらないと考えられている理由

生命保険はさまざまなリスクに備えることができますが、それでも「生命保険はいらない」と考えている人もいます。公益財団法人生命保険文化センターの「2021（令和3）年度 生命保険に関する全国実態調査」（2021年12月）によると、生命保険に加入しない理由として、下記のような結果が出ています。

■生命保険の非加入理由（複数回答）

上記の結果もふまえ、生命保険に加入しないと回答されている理由を考えてみましょう。

健康保険がある

日本には国民皆保険制度があり、すべての人が何らかの公的医療保険（健康保険）に加入しています。そのため、病気やケガなどで医療機関を受診しても、健康保険が適用されれば、医療費の自己負担額は、義務教育就学後から70歳未満の場合、基本的に3割です。さらに、高額療養費制度を利用することで、月の医療費を一定額以下に抑えることが可能です。
また、業務上の事由または通勤による傷病などは、労災保険が適用されれば医療費の負担はありません。「生命保険はいらない」と考える理由として、このような充実した公的保険制度の存在が挙げられます。

遺族年金がある

公的年金制度の遺族年金があることも、生命保険はいらないと考えられている理由のひとつです。遺族年金とは、国民年金または厚生年金保険に加入していた人が亡くなったときに、その人によって生計を維持されていた遺族が受けることができる年金です。
遺族年金には、「遺族基礎年金」と「遺族厚生年金」があります。遺族基礎年金は、原則として18歳になる年度末を経過していない子どもがいる場合に、配偶者または子どもが受け取れます。また、遺族厚生年金は、亡くなった人が会社員や公務員など厚生年金加入者だった場合に遺族が受け取れる年金です。
ただし、遺族基礎年金と遺族厚生年金を受給するには、保険料納付済期間などの受給要件や受給対象者などの条件を満たす必要があります。

生命保険を利用する機会がない

生命保険を利用する機会がないため、生命保険はいらないと考える人もいるかもしれません。厚生労働省「令和2年（2020）患者調査（確定数）の概況」によると、病気やケガなどで入院する人は、人口10万人あたり960人となっており、その確率は1％以下です。また、厚生労働省「令和3年（2021）人口動態統計月報年計（概数）の概況」では、2020年の死亡率は人口10万人あたり1,112.5人で、30～34歳では45.6人となっています。いずれも、数値だけで見ると非常に低いため、生命保険で死亡や入院などに備えても利用する機会がないと考える人もいます。

何かあっても預貯金でまかなえる

十分な預貯金がある人は、生命保険はいらないと考えるかもしれません。例えば、独身で扶養する家族がいない場合は、自分の医療費がまかなえるだけの預貯金があれば問題ないと考える人もいるでしょう。

生命保険に加入しないとどうなる？

生命保険がいらないと考えられている理由を見てみると、納得する人もいるかもしれません。しかし、生命保険に加入しないと、以下のようなさまざまなデメリットが生じる可能性があります。

残された家族に経済的な負担がかかる

生命保険に加入しないと、主に生計を立てている人が亡くなった場合に、残された家族の生活が苦しくなってしまうかもしれません。遺族年金や預貯金では不十分と感じる場合もあるでしょう。例えば、特に子どもがいる世帯では、進学などに影響を及ぼす可能性もあります。
また、主に育児を担っていた人が亡くなった場合も、子どもの面倒を見るために、残された家族が働き方を変えたりしなければならなくなるかもしれません。家事や育児の外部サービスを利用せざるをえず、出費がかさむことも考えられます。

病気やケガの医療費の支払いで家計に負担がかかる

病気やケガをしたときにかかる費用は、医療費だけではありません。例えば、通院時の交通費のほか、入院中の食事代や差額ベッド代、入院生活に必要な日用品代が必要になります。
また、先進医療にかかる技術料などは健康保険適用外なので、全額自己負担です。生命保険に加入していないと、これらの費用を預貯金などでまかなわなければならず、家計に大きな負担となってしまいます。

長期間就業不能になると収入が減少してしまう

生命保険に加入しなかった場合、長期間就業不能になると収入が減少してしまうことが考えられます。さらに、入院が長引くなど仕事復帰が遅れると、その間の収入が減ったり途絶えたりしてしまうこともあるでしょう。
このような収入減少がどれくらいの期間続くのかは、実際にそのときになってみないとわかりません。いざというときに自分や家族が治療に専念するためにも、健康なうちに備えを考えておくことが大切です。

生命保険は誰にでも必要？

生命保険の必要性は、ライフステージや家族構成など個々によって異なります。
ここでは、生命保険の必要性が高い人と高くない人には、どのような人があてはまるのかを解説します。

生命保険に加入する必要性が高い人

生命保険の必要性が高い人は、自分が病気やケガ、死亡といった事態になったときに、家族の生活が困難になる人です。代表的な例は以下のとおりです。

• 扶養家族がいる人

  家計を支えている人が亡くなってしまうと、残された家族の生活は困難になります。国民年金または厚生年金保険の被保険者が亡くなった場合、条件を満たせば遺族年金が支払われますが、生活に十分な額と感じない人もいます。そのため、配偶者や子ども、親、兄弟姉妹などの扶養家族がいる人は、万一に備えて死亡保険に加入しておく必要性が高いといえるでしょう。

• 家事労働などで家族の生活を支えている人

  家計を支えている人に比べて、家事労働などで家族の生活を支えている人の貢献は見落とされがちです。しかし、掃除や料理、洗濯、子育て、介護などを担っている人が病気やケガ、死亡といった事態になると、その影響はとても大きくなります。家計を支えている人も、家事や育児に割く時間が増えるようになり、これまでと同じように働けず、収入が減ってしまうかもしれません。また、家事や介護などのサービスを利用すれば、支出が増えてしまいます。そのため、家事労働などで家族の生活を支えている人も、生命保険を検討する価値が高いといえるでしょう。

生命保険に加入する必要性が高くない人

自分が病気やケガ、死亡といった事態になっても、生命保険に加入する必要性が高くない場合もあります。生命保険に加入する必要性が高くない人は以下のとおりです。

• 養うべき家族がいない人

  養うべき家族がいない人は、まとまった資金を残す必要がなく、高額な死亡保険などに加入する必要性は高くありません。自身の病気やケガに備える医療保険や、病気やケガで長期間働けなくなることに備える就業不能保険、自身の老後に備える個人年金保険などを検討してみましょう。

• 十分な預貯金がある人

  万一のことがあっても十分な預貯金や資産があり、自分や家族が経済的に困ることがない人は、生命保険に加入する必要性は高くないと考えられます。
  ただし、預貯金は自分に何かあっても残された家族が問題なく生活できるような金額かどうか、不動産収入などの継続的な収入があるかなど、事前に確認しておく必要があります。

自分の生活に合わせて生命保険の必要性を検討してみよう

生命保険が必要かどうかは、個人の状況や家族構成などによって異なります。しかし、生命保険の種類や必要性を知ることで、自分にとって本当に生命保険がいらないかどうかを判断することができます。まずは自分が病気やケガをした際にどういった生活を希望するのか、公的制度や自分の資産でまかなうことができるのかを見直してみましょう。

生命保険にはさまざまなタイプがあり、自分に合ったものを選ぶことが大切です。保険選びに迷ったときには、保険会社やFP（ファイナンシャルプランナー）などに相談してみることをおすすめします。