※記事中で言及している保険に関して、当社では取り扱いのない商品もあります。
※文章表現の都合上、生命保険を「保険」と記載している部分があります。

医療保険とは、病気やケガによる通院や入院、手術に備えられる民間の生命保険です。病気やケガによる通院や入院、手術などに備えられます。
日本は公的医療保険が充実しているため、「民間の医療保険は不要なのでは？」と考える人もいるかもしれません。しかし、備えるべきリスクや家計の状況などは、人それぞれ異なります。公的医療保険だけでは対応できないリスクがあるかもしれません。

この記事では、民間の医療保険が不要だと考えられる理由やどういった人が民間の医療保険を検討する必要性が高いのか低いのか、民間の医療保険に加入するタイミングなどについて解説します。

医療保険とは？

日本には、公的な制度としての公的医療保険と、生命保険会社や損害保険会社といった民間の会社が提供している医療保険の2種類があります。まずは、それぞれどのような保険なのか見ていきましょう。

公的医療保険

日本には公的な医療保険があります。すべての国民が公的医療保険に加入し、病気やケガをしたときの医療費を支え合う制度のことです。会社員や公務員などが加入する健康保険や自営業者などが加入する国民健康保険などがあります。
公的医療保険では、義務教育就学後から70歳未満の場合、医療費の自己負担割合は3割です。子どもの医療費についても、公的医療保険では義務教育就学前までが2割負担となっていますが、自治体によって医療費の助成があります。

民間の医療保険

民間の医療保険は、生命保険会社や損害保険会社といった民間の会社が提供する保険です。加入は任意で、個人の状況や希望に合った保険商品を選ぶことができます。
民間の医療保険では、病気やケガで入院や手術をした際に給付金を受け取れるものが一般的です。契約内容によって、入院給付金や手術給付金、通院給付金、先進医療給付金など、さまざまな給付金があります。なお、給付の条件は保険会社によって異なるため注意が必要です。

医療保険は不要だと考えられる理由

民間の医療保険に加入すると、病気やケガなどのリスクに備えることができます。一方で、「公的医療保険があれば十分」「民間の医療保険は不要」と考える人もいるでしょう。民間の医療保険は不要だと考えられるのは、主に以下のような理由が挙げられます。

公的医療保険が整っている

日本には公的医療保険があり、健康保険への加入が義務付けられています。健康保険や国民健康保険に加入していれば、医療機関で治療を受けたときの自己負担額は医療費の3割です。所得にもよりますが、70歳以上75歳未満なら2割負担、75歳以上なら1割負担で済むのです。さらに、高額療養費制度によって自己負担額のうち一定の上限額を超えた金額が支給されます(上限額は年齢や所得によって異なります)。そのため、民間の医療保険に加入しなくても、貯蓄があれば必要な医療費をまかなえると考える人も少なくありません。
ただし、自由診療や先進医療の技術料、入院中の食事代、差額ベッド代、通院に伴う交通費などは、健康保険の適用外となるため注意が必要です。

高齢で民間の医療保険に加入すると保険料が高額になる

民間の医療保険は、加入する年齢が高くなればなるほど、保険料が高額になる傾向にあります。そのため、保険料の支払いが負担に感じたり、保険料が割に合わないと感じたりする人もいるようです。
しかし、民間の医療保険には入院給付金のほか、通院給付金や先進医療給付金、診断一時金などが受け取れるものもあります。受けられる保障内容と払い込む保険料を比較したうえで、民間の医療保険に加入するかどうかを検討するといいでしょう。

民間の医療保険加入の必要性が高い人

医療保険は不要だと考える人がいる一方で、民間の医療保険加入の必要性が高い人もいます。民間の医療保険の加入を検討してみたほうがいいのは、主に以下のような人です。

国民健康保険に加入している

会社員や公務員などは、病気やケガ、出産で仕事を休んだ場合、健康保険組合から傷病手当金や出産手当金が支給されます。しかし、自営業者などが加入する国民健康保険には原則としてこれらの制度がありません。国民健康保険に加入している人は、こういった場合の収入減に備えるためには、民間の医療保険への加入を検討したほうがいいでしょう。

貯蓄が少ない

急な病気やケガは、予定外の支出増や収入減を伴うことが多いものです。貯蓄が少ないと、たとえ公的医療保険があっても、自己負担額が貯蓄額を超えてしまう可能性があります。「これから貯蓄しよう」と考えていても、目標の貯蓄額に達する前に病気やケガをしてしまうかもしれません。貯蓄が少ない場合は、民間の医療保険に加入しておくと安心です。ただし、自分の貯蓄状況と照らし合わせながら検討しましょう。

万一の場合にも金銭の負担をあまり心配しなくてすむよう保障を備えたい

万一の場合に、その時点で最新かつ最適な治療を金銭の負担をあまり心配せずに受けられるように保障を備えたいと考えている人は、先進医療に関する費用などが保障対象となる民間の医療保険への加入を検討することをおすすめします。

先進医療特約については、以下の記事をご参照ください。

先進医療とは？種類や費用、先進医療特約の必要性について解説

民間の医療保険加入の必要性が低い人

民間の医療保険に加入することを検討したほうがいい人がいる一方で、必要性が低い人もいます。以下のような場合は、民間の医療保険に加入する必要性は低いといえるでしょう。

加入している健康保険組合の保障が充実している

現在、加入している健康保険の保障が充実している場合は、民間の医療保険に加入しなくても問題はないかもしれません。
例えば、健康保険組合によっては月の医療費の自己負担額の上限が2～3万円程度になる付加給付制度を設けている場合があります。このような保障が充実した健康保険に加入している人は、民間の医療保険に加入する必要性は低いといえます。
ただし、退職後には健康保険の保障の対象にならなかったり、在職中に病気になると新たな医療保険に加入できない場合があったりするため、注意が必要です。

十分な貯蓄がある

すでに十分な貯蓄がある場合も、民間の医療保険に加入する必要性は低いでしょう。十分な貯蓄があれば、急な病気やケガによる支出の増加や収入の減少をカバーできます。しかし、子どもの教育費や夫婦の老後資金など、用途が決まっている貯蓄であれば、民間の医療保険加入を検討するのもいいかもしれません。

民間の医療保険加入に適したタイミング

民間の医療保険には、加入に適したタイミングがあります。以下のようなタイミングで民間の医療保険加入を検討するといいでしょう。

健康なとき

民間の医療保険に加入する際には、現在の健康状態や過去の病歴など、生命保険会社が定めた事項を申告する必要があります。これを「告知」といい、生命保険会社は告知内容をもとに審査を行い、加入の可否や条件などを判断するのです。

その告知段階で持病があったり病気で通院していたりすると、医療保険に加入できない場合があります。また、加入できたとしても、特定の疾病や身体部位を保障対象外とするなどの条件がつくことがあります。そのため体に不調が起こってから加入を検討するのではなく、健康なうちに備えておくことが大切です。

子どもが生まれる前

子どもが小さいうちは、貯蓄が十分でないことも多いものです。さらに、子どもが成長していくにつれて、教育費や食費などのほか、何かと出費がかさむようになります。そんなときに、病気やケガで入院、手術となってしまったら、生活が立ち行かなくなってしまうかもしれません。病気やケガのときの経済的負担を軽減するために、子どもが生まれる前に民間の医療保険への加入を検討するといいでしょう。

特に女性は、妊娠前が検討のタイミングといえます。出産時には、加入している健康保険から出産育児一時金が支給されますが、妊娠中や産後は予想外の症状が出て、公的医療保険でカバーできない場合もあります。妊娠中は医療保険の加入が制限されることもあるため、検討するなら妊娠前がおすすめです。

貯蓄が不安なとき

貯蓄額が十分ではなかったり、貯蓄があっても大きな出費などで使途が決まっていたりする場合は、突然の病気やケガに対する医療費が大きな負担になる可能性があります。特に、自営業者やアルバイトで生計を立てている人は、病気やケガで働けなくなると、その間の収入が途絶えてしまいます。自営業では有給休暇や原則として傷病手当金などもないため、病気やケガへの備えとして、民間の医療保険への加入を検討するといいでしょう。

個々の状況に合わせて医療保険の必要性を考えよう

民間の医療保険は、病気やケガなどのリスクに備えるための保険です。民間の医療保険は不要と考える人もいますが、必要性が高い人もいます。特に、貯蓄額や将来の健康に不安がある人や、これから子どもが欲しいと考えている人、国民健康保険に加入している人などは、民間の医療保険加入の必要性が高いといえます。まずは、加入している公的医療保険の内容を確認し、自分の状況や貯蓄を踏まえて、不安があれば民間の医療保険を検討してはいかがでしょうか。
自分に必要な保障内容がわからない場合は、保険会社やFP（ファイナンシャルプランナー）などに相談してみることをおすすめします。