医療保険の通院保障は必要？特徴や検討する際のポイントを解説

※記事中で言及している保険に関して、当社では取り扱いのない商品もあります。
※文章表現の都合上、生命保険を「保険」と記載している部分があります。

医療保険の中には、病気やケガで入院や手術をしたときの保障に加え、通院保障を特約として付加することができる保険があります。また、がん保険でも、がん治療の通院に通院保障を特約として付加することができる保険があります。医療保険やがん保険に、通院保障を特約として付加するべきか悩む人もいるかもしれません。
この記事では、通院保障で保障される内容や通院保障の必要性について解説します。

入院日数は年々短くなってきている

近年では、医療技術の進歩などにより、体への負担の少ない手術も可能になりました。そういった医療技術の進歩や国の施策などに伴い、入院日数は短期化の傾向にあります。
厚生労働省「令和2年（2020）患者調査（確定数）の概況」（2022年6月）によると、病院と一般診療所を合わせた平均入院日数は、1987年では44.0日でしたが、2020年には32.3日まで減少しています。また、厚生労働省「令和3（2021）年医療施設（動態）調査・病院報告」によると、入院期間が長期化しがちな精神病床と療養病床などを除いた一般病床の入院日数は、2021年で平均16.1日となっています。

通院保障で保障される内容

通院保障が必要かどうかを考える前に、通院保障の概要を把握しておきましょう。ここでは、通院保障の内容について解説します。

病気やケガによる通院を保障する通院保障

通院保障は、医療保険に付加できる特約で、入院後に退院して通院した際に給付金が支払われるタイプが代表的です。入院を伴わずに病気やケガなどで通院した場合は通院保障の対象にはなりません。なお、がん保険でも、通院保障を特約として付加できる保険がありますが、通院保障はがん治療の通院に限られます。
通院保障の多くは、病気やケガなどで入院した後で、その入院の後に通院治療を受けた場合に保障の対象となりますが、通院保障の種類によっては手術の後の通院や入院する前の通院治療も保障対象となるものもあります。細かい保障内容や給付の条件は保険会社によって異なるため、加入前に確認しておきましょう。

通院保障が給付されるタイミング

契約した通院保障の給付の要件を満たした場合、給付金が通院日数に応じて受け取れます。ただし、通院が続く限り受け取れるわけではありません。
退院後何日まで給付されるか、何日分給付されるかは、保険会社やプランによって異なります。契約条件をあらかじめチェックしておくことが大切です。

通院保障の必要性

通院保障の必要性が高いかどうかは、医療保険とがん保険のどちらに特約を付加するのかによっても変わってきます。

医療保険に通院保障を付加した場合では、保険会社や医療保険によって給付条件が定められています。給付条件として「入院前後の通院で通院日数が最大30日」などと決められている場合が多いため、入院前後の費用などをまかなえるかどうかといった視点で必要性を検討するといいでしょう。

一方、がん保険の場合は、入院前後の通院でなかったとしても、通院保障の対象になる場合もあります。この場合であってもがん治療以外の通院は対象となりません。また、がんの通院治療は一般的な病気やケガに比べて長期化しやすいため、経済的なリスクに備えるためにも、通院保障を付加する必要性は高いといえます。

なお、入院の短期化に伴い、入院日数と関係なくまとまった給付金を受け取れる入院一時金を特約として付加できる保険も増えています。入院時にまとまった給付が受けられる入院一時金と、退院後の通院が保障される通院保障のどちらが適しているか、加入前にしっかり検討することが大切です。

通院保障と入院一時金のどちらが適しているかは保険会社に相談を

通院保障の保障内容や給付条件は保険会社によって異なるため、加入前には必ず内容を確認しましょう。通院保障と入院一時金のどちらを選択するかは人の考えによって異なります。
通院保障と入院一時金のどちらが良いか、自分だけで判断するのはなかなか難しいものです。迷ったときには、保険会社やFP（ファイナンシャルプランナー）などに相談することをおすすめします。