先進医療とは？種類や費用、先進医療特約の必要性を解説

先進医療とは、厚生労働大臣に承認された高度な医療技術を用いた治療法や検査法のことです。先進医療は公的医療保険の対象外のため、自己負担費用が高額になりやすいという特徴がありますが、先進医療特約に加入しておけば、高額な支出に備えることができます。
この記事では、先進医療の種類や費用のほか、先進医療特約の必要性について解説します。

※記事中で言及している保険に関して、当社では取り扱いのない商品もあります。
※文章表現の都合上、生命保険を「保険」と記載している部分があります。

先進医療とは？

先進医療とは、将来、公的な医療保険の対象にできるかどうかを見極めるために、国が一定の基準にもとづいて認めた新しい治療法や検査法のことです。厚生労働大臣が、対象とする病気や症状、そして治療を行う医療機関をあらかじめ定めています。

例えば先進医療の技術は、以下のような病気で利用されることがあります（2025年1月現在）。

• がん（部位による）

• 家族性アルツハイマー病（診断）

• 子宮腺筋症（閉経前、かつ月経がある患者であって、妊孕性の温存を希望するものに係るものに限る）

• 変形性膝関節症（軟骨欠損を伴うものであって、高位脛骨骨切り術の適応となるものに限る）　など

※厚生労働省「先進医療の各技術の概要」

先進医療は、制度上「評価療養」という枠組みに位置づけられています。評価療養では、診察や検査といった基本的な部分には公的医療保険が使える一方で、先進医療に該当する技術料などは自己負担です。全額を自費で受ける自由診療とは違い、一部だけが保険の対象外になる仕組みとなっています。

先進医療を受けるには

先進医療を受けるには、患者自身が希望し、なおかつ医師によって必要性と合理性が認められる必要があります。また、先進医療は厚生労働省に届け出た医療機関のみで受けることができ、医療技術ごとに対象となる症状などが決められています。

さらに、先進医療の対象となる医療技術や実施できる医療機関は、状況に応じて国が定期的に見直しを行い、削除や追加されることもあります。2025年1月現在、先進医療技術は76種類、先進医療を実施している医療機関の数は449施設です。

※厚生労働省「先進医療の概要について」

どの病気であっても、先進医療以外の治療方法がないわけではありません。先進医療の内容について十分理解し、医師と相談をしたうえで受けるかどうかを決める必要があります。

先進医療の種類

先進医療の種類は、「第2項先進医療（先進医療A）」と「第3項先進医療（先進医療B）」の主に2つです。

• 第2項先進医療（先進医療A）
  第2項先進医療（先進医療A）は、薬機法での承認を得た医薬品や医療機器などを用いる先進医療のことです。承認が得られていない医薬品や医療機器などでも、人体への影響が極めて小さいものであれば使用されます。

• 第3項先進医療（先進医療B）

  第3項先進医療（先進医療B）は、薬機法での承認が得られていない医薬品や医療機器などを使用する先進医療のことです。薬機法での承認が得られている医薬品や医療機器などを用いたとしても、実施には重点的な観察・評価を要すると判断される先進医療となっています。

先進医療の種類については、厚生労働省のウェブサイトをご参照ください。

厚生労働省「先進医療の各技術の概要」

先進医療にかかる費用の例

厚生労働省「先進医療の実績報告について」（2025年1月）によると、2023年7月1日～2024年6月30日に実施された先進医療費用の総額は、約119.5億円にのぼりました。この期間に先進医療を受けた全患者数は17万7,269人で、1人あたりの平均金額に換算すると約6万7,400円になっています。
ただし、先進医療の技術料は治療内容によって大きく異なり、数千円～数百万円まで幅があります。

■先進医療にかかる費用例

※1　厚生労働省「【先進医療A】令和6年6月30日時点における先進医療に係る費用」（2024年12月）、「【先進医療B】令和6年6月30日時点における先進医療に係る費用」（2024年12月）を元に、第一生命にて独自に計算（十円単位は切り捨て）。
※2　肺尖部胸壁浸潤がん（化学放射線療法後のものであって、同側肺門リンパ節・縦隔リンパ節転移、同一肺葉内・同側の異なる肺葉内の肺内転移及び遠隔転移のないものに限る）。
※3　下部直腸を除く大腸がん（ステージがⅢ期であって、肉眼による観察及び病理学的見地から完全に切除されたと判断されるものに限る）。
注：重粒子線治療の一部は保険適用となっていますが、参照元の資料では考慮されていません。

先進医療にかかる費用は全額自己負担

先進医療にかかる費用は、公的医療保険の適用対象外となるため全額自己負担です。

ただし、先進医療にかかる費用以外の、通常の治療と共通する部分（診察・検査・投薬・入院料など）の費用は、一般の保険診療と同様に扱われます。つまり、一般保険診療と共通する部分は公的医療保険の対象となるため、健康保険制度における一部負担金（6歳から70歳未満は3割）を支払うこととなります。

また、月々の医療費を一定額以下に抑えることができる「高額療養費制度^※」も先進医療にかかる部分は対象外です。

※公的医療保険の給付には、例えば医療費の自己負担額が一定の金額（自己負担限度額）を超えた場合、その超えた部分を払い戻す高額療養費制度等があり、実際に負担する金額は高額療養費制度の利用の有無等、ケースにより異なります。

■70歳未満で月給27万円以上51.5万円未満の給与所得者の場合の自己負担費用

※公益財団法人生命保険文化センター「先進医療とは？　どれくらい費用がかかる？｜リスクに備えるための生活設計｜ひと目でわかる生活設計情報｜公益財団法人　生命保険文化センター」の図を参考に作成

先進医療特約とは？

特約とは、メインとなる保険契約（主契約）の基本保障に、任意で付加するオプションのことです。
その中でも先進医療特約は、主契約である医療保険に付加することで、先進医療を受けた場合にかかる実費などを、特約で定められた上限内で保障します。ただし、先進医療特約の保障範囲は、あくまでも先進医療に関する費用のみであるという点に注意が必要です。

なお、先進医療特約の保険料は、保険会社によって異なりますが月数百円程度です。そのため、先進医療単体の保険商品は少なく、特約として主契約となる医療保険などに付加するケースがほとんどです。保険会社の商品説明に先進医療特約とある場合、単体で加入することはできません。

先進医療特約の必要性

先進医療の技術料は原則全額自己負担です。治療法によっては、数十万円から百万円単位の支出が発生する可能性があります。こうした費用に備えられるのが、医療保険やがん保険に付加できる先進医療特約です。

厚生労働省「先進医療の実績報告について」（2025年1月）によると、2020年ごろは、実際に先進医療を受けた患者数も5,459人と、それほど多くありませんでした。しかし近年では、技術数が減少する一方で、実施する医療機関や実際に治療を受けた人の数は大きく増加しています。
以下は、厚生労働省が公表している過去5年間の先進医療の実績です。

■2020年～2024年の先進医療の実績

※1　各年度診療報酬改定の際、一部の技術が保険導入または廃止されたことに留意する必要がある。
※厚生労働省「先進医療の実績報告について」（2025年1月）

この表から、実際に先進医療を受ける人の数が増加しており、先進医療特約が必要となる場面が増えていることがわかります。例えば、がん治療などに先進医療が適用されることもあり、費用負担を軽減できる備えとしての価値は十分にあるといえるでしょう。

一方で、先進医療に指定されている技術数は減少傾向にあります。これは、一部の技術が公的医療保険の適用対象になったり、評価の見直しにより先進医療の対象から外されたりするケースがあるためです。また、先進医療費が医療全体に占める割合は年々減っています。

このような背景をふまえると、「先進医療特約は必ずしも必要」とまではいえません。
自分自身が先進医療を受けたいと考えるかどうか、または高額な医療費に備えておきたいと感じるかどうかといった観点から、ライフステージや価値観に応じて判断することが大切です。

先進医療特約の保障範囲

先進医療特約は、一般的には先進医療を受けた際の実費を、保障範囲内でカバーするものです。この特約を利用するためには、以下の条件を満たす必要があります。

• 療養を受けた時点で先進医療として認可されていること
  先進医療は定期的に見直されており、内容が変更されることがあります。
  先進医療特約を利用するには、療養を受けた時点で、その治療法が先進医療（※）として認められていなければなりません。加入時に対象だった治療でも、後にリストから外れていた場合は、給付の対象外となる点に注意しましょう。

  ※対象となる先進医療は、療養を受けた時点において、以下のすべてを満たすものに限ります。
  1.　厚生労働大臣が定める先進医療技術であること
  2.　先進医療技術ごとに定められた適応症（対象となる疾病・症状など）に対応するものであること
  3.　先進医療技術ごとに定められた施設基準に適合する医療機関で受けたものであること

• 各保険の定める保障範囲に該当すること

  先進医療特約の対象範囲は、保険の種類によって異なります。例えば、がん保険に付加されている場合は、がんの治療に関する先進医療だけが保障の対象になっていることもあります。
  保障内容や給付金の金額は、保険ごとに決まりがあるため、事前にしっかり確認しておくことが大切です。

先進医療特約が付加できる保険

先進医療特約を付加できる保険には、主に医療保険とがん保険があります。どちらも、入院や手術などの医療費に備えられる保険です。

医療保険は、一般的に病気やケガによる入院・手術に対して、給付金が支払われます。入院や手術となった場合に、まとまった金額が支払われる一時金タイプもあります。
一方のがん保険は、がんと診断されたときにまとまった一時金が支払われたり、入院・手術・通院ごとに給付金が支払われたりするタイプなどがあります。医療保険でも、保障内容によってはがんによる入院に対応できますが、がん保険に加入することで、がんに特化した手厚い保障が得られるのが特徴です。

なお、がん保険に先進医療特約を付ける際には、その保障が「がんの先進医療に限る」のか、「先進医療全般に対応する」のか、あらかじめ確認しておくと安心です。

先進医療特約を付加する場合の注意点

先進医療特約は、先進医療にかかる費用を保障できますが、注意すべきポイントがあります。

• 上限金額はいくらまでか
  先進医療特約の保障には上限額があり、多くの場合で1,000万円〜2,000万円程度が設定されています。この上限は「1回」や「1つの病気に対して」ではなく、「通算」であることが一般的です。

• 保障範囲はどこまでか

  医療保険に先進医療特約を付加する場合は、厚生労働大臣が認めた先進医療すべてが対象となります。
  一方で、がん保険に付加するケースでは、がんに関する先進医療のみに限定されることもあります。また、同じ保険会社で内容が重複する先進医療特約は、原則として二重に加入することはできません。

• 更新型か終身型か

  特約には「更新型」と「終身型」があり、保障の続く期間や保険料の見直しの有無が異なります。
  保険料を一定にしたいなら終身型、ライフステージに応じて見直したいなら更新型が向いています。主契約が終身型でも、先進医療特約だけが更新型というケースもあるので、契約内容は細かく確認しておきましょう。

先進医療特約は公的医療保険が利用できない先進医療に備える保険

先進医療特約は、公的医療保険でカバーできない先進医療を受ける際、その医療費を保障してくれる保険です。一定金額を上限に実費が保障される保険のため、治療の際に選択肢を広げられるようにしておきたい人にとっては、月数百円でもしものときに備えられるというメリットがあります。

保障範囲や保障上限金額などは特約によって異なるため、検討する際は内容をしっかり確認しておきましょう。不安な場合は、保険会社やFP（ファイナンシャルプランナー）などにも相談してみることをおすすめします。

よくある質問

Q. 先進医療とは？

先進医療とは、将来、公的な医療保険の対象にできるかどうかを見極めるために、国が一定の基準に基づいて認めた新しい治療法や検査法のことです。
2025年1月現在、先進医療技術は76種類、先進医療を実施している医療機関の数は449施設あります。

※厚生労働省「先進医療の概要について」「先進医療の実績報告について」

先進医療については、以下の項目をご参照ください。

先進医療とは？

Q. 先進医療特約とは？

先進医療特約とは、主契約である医療保険に付加した場合、先進医療を利用したときの実費を特約の上限内で保障するものです。先進医療に関する費用などが保障対象で、先進医療単体の保険商品は少なく、特約として主契約となる医療保険などに付加するケースがほとんどです。

先進医療特約については、以下の項目をご参照ください。

先進医療特約とは？

Q. 先進医療特約を付加する場合の注意点は？

先進医療特約の付加を検討する際には、上限金額や保障範囲のほか、更新型か終身型かといったことをしっかり確認することが大切です。

先進医療特約の注意点については、以下の項目をご参照ください。

先進医療特約を付加する場合の注意点