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糖尿病でも医療保険に入れる?加入できる保険の種類や選び方とは

糖尿病でも医療保険に入れる?加入できる保険の種類や選び方とは
糖尿病でも医療保険に入れる?加入できる保険の種類や選び方とは

糖尿病などの持病を持っていても、医療保険に加入できる可能性はあります。では、どういった種類の医療保険なら加入できるのでしょうか。

ここでは、糖尿病の人が医療保険に加入する必要性を踏まえ、引受基準緩和型保険や無選択型保険などの加入できる可能性がある保険の種類や、保険商品を選ぶポイントを解説します。
なお、本記事における医療保険とは公的医療保険ではなく、民間の保険会社が提供する保険のことを指しています。

※記事中で言及している保険に関して、当社では取り扱いのない商品もあります。
※文章表現の都合上、生命保険を「保険」と記載している部分があります。

目次

糖尿病とは?

そもそも糖尿病とは、膵臓から分泌されるホルモンの一種である「インスリン」の働きが鈍ることで、血液中の糖が増え、血糖値が高くなってしまう病気です。
インスリンには糖の代謝を調節し、血糖値を一定に保つ働きがあります。ただ、膵臓の機能が低下すると、十分なインスリンが分泌されなくなったり働きが鈍くなったりすることで、糖が細胞へ取り込まれなくなり、血液中にあふれてしまいます。その結果、血糖値が上昇して糖尿病になるのです。
糖尿病は多くの場合、自覚症状が少ないといわれていますが、血糖値が高い状態が続くと網膜症・腎症・神経障害などの合併症や、心臓病、脳卒中などのリスクが高まります。糖尿病の初期症状には、喉の渇きや、多尿、倦怠感や体重減少などがあります。気になる症状を感じたら、早めに医療機関を受診することが大切です。

なお糖尿病は、大きく1型糖尿病と2型糖尿病に分けられます。
1型糖尿病は、主に自己免疫(免疫反応が正しく働かずに自分の細胞を壊してしまうこと)が原因で発症することが知られています。膵臓からのインスリンの分泌量が低下したり、そもそも出なくなったりすることで血糖値が高くなるのがこのタイプです。1型糖尿病になると、注射によって外部からインスリンを補う必要があります。
2型糖尿病は、生活習慣の悪化などによって発症するタイプです。最も多いタイプの糖尿病といわれており、注射や飲み薬による治療も行われますが、食事や運動などの生活習慣を改善することも大切です。

糖尿病の人が保険に入る必要性

厚生労働省の「令和2年(2020)患者調査の概況(2022年6月30日)」によると、年齢により平均入院日数は異なり、0歳~64歳では平均11日~16日です。年代が上がるにつれて入院日数は長期化する傾向があり、65歳以上では平均40日以上となっています。なお、糖尿病で入退院した人の平均入院日数は30.6日間と、約1ヵ月間に及ぶことがわかります。
また、ケガや病気で入院した人の自己負担費用(※)の平均は生命保険文化センターの「2022(令和4)年度 生活保障に関する調査(2023年3月)」によると、1日あたりは2万700円でした。仮にこうした費用が30日間にも及ぶとすると、単純計算で60万円以上となり、決して安くない金額であることがわかります。
また、糖尿病の治療に限らず、合併症やそのほかの病気による入院・手術に備える必要もあります。そうした医療費の負担を少しでも軽減するためには、医療保険への加入を検討してみてください。

なお、糖尿病であることを隠して保険に加入すると、「告知義務違反」として保険契約が解除されてしまう可能性があります。以降で紹介するように、糖尿病であったとしても保険に加入できる可能性はあるため、告知項目で問われる質問に対して事実を伝えることが大切です。

※自己負担費用には治療費・食事代・差額ベッド代に加え、交通費(見舞いに来る家族の交通費も含む)や衣類、日用品などを含みます。また、高額療養費制度を利用した場合は利用後の金額です。公的医療保険の給付には、例えば医療費の自己負担額が一定の金額(自己負担限度額)を超えた場合、その超えた部分を払い戻す高額療養費制度等があり、実際に負担する金額は高額療養費制度の利用の有無等、ケースにより異なります。

糖尿病でも加入できる医療保険の種類

糖尿病の人でも加入できる可能性がある医療保険の種類を紹介します。糖尿病の人は、そうでない人と比較した場合に体調が悪化しやすいリスクがあるため、一般的な医療保険に加入するのは難しいといわれます。しかし、保険に加入できる可能性はありますので、以下に紹介する保険を確認し、保険会社に問い合わせてみましょう。

引受基準緩和型保険

引受基準緩和型保険は、通常の保険と比べて告知項目が少なく、告知内容も緩やかになっている医療保険です。持病を持っている場合や、入院歴がある場合でも加入しやすい保険といわれています。
ただし、告知項目が少ない分、保険料は一般的な保険よりも高めだったり、商品によっては契約日から一定期間は給付金が半額となる「支払削減期間」が設定されていたりする場合があります。申し込む前に、加入条件や給付金の支払い条件などをチェックしておきましょう。

無選択型保険

無選択型保険は、一般的な医療保険の場合に必要な、健康状態などに関する告知や医師による診断書などが不要な医療保険です。引受基準緩和型保険と同様、無選択型保険も一般的な医療保険よりも保険料が高めだったり、支払削減期間が設定されていたりします。

条件付きの医療保険

一般的な医療保険でも、条件付きで加入できる可能性があります。例えば、以下のような条件をつけることで加入することになります。

  • 特定部位・指定疾病不担保

    特定部位・指定疾病不担保とは、契約日から一定期間または保険期間のすべてにわたり、身体の特定部位や指定された疾病の治療に関する入院・手術などが保険の対象外となる条件です。不担保期間が定められている場合は、保険加入後に一定期間がすぎると、不担保の条件が一部外されます。

  • 保険料の割増

    健康な人が加入した場合よりも保険料を増額することで、一般的な医療保険に加入できるケースもあります。引受基準緩和型保険などと比較し、保険料が増額されたとしても一般的な保険を選んだほうがメリットを得られる場合に選択しましょう。

  • 保険金・給付金の削減支払

    保険金・給付金の削減支払とは、病気やケガで入院した際に受け取れる給付金が一定期間削減される、または支払われないという条件です。どの程度削減されるのか、また支払削減期間はいつまでなのかは商品によって異なるため、事前に確認しておきましょう。

なお、持病の内容や程度によっては、上記の条件がつけられず一般的な医療保険に加入できないケースもあります。

持病があっても入りやすい医療保険については、以下の記事をご参照ください。

糖尿病の人が医療保険を選ぶときのポイント

糖尿病の人が保険を選ぶときは、持病があっても加入できるかどうかを確認することが大切です。以下では、保険を選ぶときのポイントを2つに絞り、解説していきます。

告知項目を確認して加入できそうな医療保険を選ぶ

糖尿病の人が医療保険を選ぶときは、告知項目がシンプルで持病があっても加入しやすい医療保険を選ぶのもポイントです。基本的に医療保険に加入する際は、現在の健康状態や入院歴、治療歴などを多くの項目について告知しなければなりませんが、告知項目が少ない医療保険も存在します。例えば、第一生命の「入院一時金保険(限定告知型)(無解約返還金)(2021)」では、告知事項は次の2つのみです。

<入院一時金保険(限定告知型)(無解約返還金)(2021)の告知項目>

  • 「最近3ヵ月以内に、医師により入院・手術をすすめられたことがありますか」

  • 「過去2年以内に、入院をしたことがありますか」

2つの告知項目が「いいえ」であれば申し込めるようなシンプルな設計です。その代わり、保険料が一般的な医療保険よりも高めに設定されています。

※上記の告知項目が2つとも「いいえ」であっても加入できない場合があります。
※この資料は2023年9月時点の商品の概要を説明したものであり、契約にかかるすべての事項を記載したものではありません。検討にあたっては「保障設計書(契約概要)」など所定の資料を必ずお読みください。また、契約の際には「重要事項説明書(注意喚起情報)」「ご契約のしおり」「約款」を必ずお読みください。

年齢によって保険を選ぶ

前述のとおり、厚生労働省の「令和2年(2020)患者調査の概況(2022年6月30日)」によると、糖尿病で入退院した人の平均入院日数は0歳~64歳で平均11日~16日ですが、65歳以上になると平均40日以上になると報告されています。このことから、糖尿病の人は年齢が上がるにつれて、入院期間が長期化する傾向にあると考えられます。
年齢が若い場合は、一時金として給付金を受け取れる医療保険を検討するのも選択肢のひとつです。高齢の場合は、長期化する入院期間に備えられる保険を検討しましょう。ただし、体調や症状には個人差がありますので、年齢だけで判断せず、医師の診断を参考に検討することをおすすめします。

糖尿病でも医療保険に加入できる可能性はある

糖尿病で入退院した人の平均入院日数は30.6日間と、約1ヵ月間におよぶ可能性があります。また、ケガや病気で入院した人の1日あたりの自己負担費用の平均は2万700円というデータもありました。特に入院日数が長期化すると自己負担も重くなってくるほか、糖尿病の治療に限らず合併症やそのほかの病気に備える意味でも、医療保険への加入を考慮しておきましょう。
糖尿病の人が保険を選ぶときには、保険の告知項目がシンプルで入りやすいものを選ぶのがポイントになります。その点、引受基準緩和型保険や無選択型保険などは、糖尿病でも加入できる可能性のある医療保険です。ただし、一般的な医療保険よりも保険料が高めであったり、支払削減期間があったりしますので保険内容をよく確認してください。
なお、今回紹介した保険の種類や選び方を踏まえ、医療保険への加入を検討したいと思ったら保険会社やFP(ファイナンシャルプランナー)などにも相談することをおすすめします。

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第一生命の「ジャスト」は、糖尿病をはじめ、合併症やそのほかの病気に備えられる保険です。必要な保険を選んでカスタマイズできるのが最大のメリットとなっています。複数の保険を組み合わせてパッケージ契約として加入することも、1つの保険だけで加入することも可能です(※)。入院一時金保険(告知限定型)とは異なり、さまざまな告知事項はありますが、事前に備えておくことで、安心を得ることができます。

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監修

森島静香
FPサテライト株式会社所属。京都出身、大阪在住。人材紹介会社勤務。キャリアカウンセラーとして顧客の転職活動を支援中。中立の立場で顧客の相談にのる中で、お金に関するより専門的な知識を身につけたいと考え、FP資格を取得。プライベートでも2児の母として、育児を経験しており、顧客目線でわかりやすい情報を届けるFPを心掛けている。
所有資格:2級ファイナンシャル・プランニング技能士、TOEIC 925点

※この記事はほけんの第一歩編集部が上記監修者のもと、制作したものです。
※記事中で言及している保険に関して、当社では取り扱いのない商品もあります。
※文章表現の都合上、生命保険を「保険」と記載している部分があります。
※この資料は2024年1月時点の商品の概要を説明したものであり、契約にかかるすべての事項を記載したものではありません。検討にあたっては「保障設計書(契約概要)」など所定の資料を必ずお読みください。また、契約の際には「重要事項説明書(注意喚起情報)」「ご契約のしおり」「約款」を必ずお読みください。

(登)C23P0250(2023.11.17)

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