子どもの医療保険は必要？加入のメリットや加入率、保険の選び方とは

子どもの病気やケガに備えて、医療保険の加入を検討している人もいるでしょう。一方で、「子どもの医療保険は必要ないのでは？」と考える人もいるようです。子どもの医療保険が必要かどうかを判断するには、どのようなことを検討すれば良いのでしょうか。
この記事では、子どもの医療保険について、加入させる必要はないと考えられている理由や加入させる目的について解説します。

※記事中で言及している保険に関して、当社では取り扱いのない商品もあります。
※文章表現の都合上、生命保険を「保険」と記載している部分があります。

子どもの医療保険は必要ないと考えられている理由

子どもであっても突然の病気やケガのリスクはあります。しかし、「子どもに医療保険は必要ない」という意見が聞かれることがあるのはなぜでしょうか。子どもの医療保険が不要と考えられている理由としては、以下のような点が挙げられます。

自治体の医療費助成制度がある

公的医療保険によって、子どもにかかる医療費の自己負担割合は、小学校入学までは2割、小学校入学以降から69歳までは3割です。さらに、ほとんどの自治体で、子どもにかかる医療費の自己負担額の一部または全部を助成する制度が用意されています。
例えば東京都の場合、2023年10月1日から医療費被助成制度の対象が高校生相当年齢まで拡充されました。このほか、次のような医療費助成制度があります。

＜東京都の医療費助成制度（一部）＞

• 乳幼児医療費助成制度（マル乳）

• 義務教育就学児医療費助成制度（マル子）

• 高校生等医療費助成制度（マル青）

• 未熟児の養育医療

• 小児慢性特定疾病医療費助成制度

• 身体障害児の自立支援医療（育成医療）

• 結核児童の療育給付

• 大気汚染医療費助成制度

※東京都保健医療局「医療費助成制度－解説－」

このほか、公的医療保険には、医療費の自己負担額が一定の金額（自己負担限度額）を超えた場合、その超えた部分を払い戻す高額療養費制度などがあります。そのため、実際に負担する金額は高額療養費制度の利用の有無などケースにより異なります。

このような自治体の医療費助成制度を利用すれば、子どもの医療費の負担を大きく軽減できるでしょう。
しかし、助成内容は自治体によって異なり、年齢制限や親の所得制限などが設けられていることも少なくありません。

学校などで共済制度や団体保険に加入することがある

子どもが幼稚園や保育園、学校に通うようになると、園や学校を通して共済制度や団体保険に加入することがあります。このような共済制度などに加入していれば、園や学校で子どもがケガなどをしたときに給付金が受け取れます。
ただし、園や学校と関わりのない場面での病気やケガなどは保障されないことが多いため、保障内容をよく確認しておく必要があります。

入院期間が短い

大人に比べて子どもの入院日数が短い傾向であることも、子どもの医療保険は不要と考えられている理由のひとつです。厚生労働省「令和2年（2020）患者調査の概況」（2022年6月）によれば、5～9歳の平均入院日数は2020年で7.9日となっています。
なお、年齢が高くなればなるほど入院日数は増える傾向にあり、35～39歳では16.0日です。子どもは大人よりも、長期入院のリスクが低いといえるでしょう。

子どもの保険加入率はどのくらい？

さまざまな理由から子どもの医療保険が不要だという意見がある一方で、子どもに医療保険は必要だと考える人も多数存在します。
公益財団法人生命保険文化センターが実施した「2021（令和3）年度生命保険に関する全国実態調査」（2021年12月）によれば、子ども（未婚で就学前または就学中）の保険加入率（個人年金保険を含む）は、全生保で46.7％です。加入している保険の内容は医療保険に限りませんが、全体の半数近くは子どもの保険に加入していることがわかります。機関別では、次の表のとおりとなっています。

■子どもの保険加入率

※全生保は民保（かんぽ生命を除く）、かんぽ生命、簡保、JA、県民共済・生協などを含む
※公益財団法人生命保険文化センター「2021（令和3）年度生命保険に関する全国実態調査」（2021年12月）

なお、子どものために加入意向のある保障内容として、「病気やケガの治療や入院にそなえるもの」という回答が58.1％と最も高くなっています。実際には6割近くの人が、子どもに医療保険は必要と考えているのです。

■加入・追加加入意向のある保障内容（子ども〈未婚で就学前・就学中〉）（複数回答）

※「―」の表示のある選択肢は、数値が記載された年より追加されたもの
出典：公益財団法人生命保険文化センター「2021（令和3）年度生命保険に関する全国実態調査」（2021年12月）

子どもの医療保険はなるべく早いタイミングで加入する  

子どもの医療保険への加入を考えるのであれば、できるだけ早いタイミングで加入することをおすすめします。
子どもは免疫力が大人より弱いため、何か病気にかかった場合に重症化するリスクがあります。0歳から加入できる医療保険のほか、まだ妊娠中の場合は、生まれる前から加入できる保険商品もあります。子どものうちから早めに加入することで、病気やケガなどもしもの備えができるほか、保険料が抑えられる点もメリットです。

新生児の医療保険加入については、以下の記事をご参照ください。

赤ちゃんに保険は必要？学資保険や医療保険、死亡保険の必要性を解説

子どもを医療保険に加入させるメリット

実際には、多くの人が子どもの病気やケガに医療保険で備えたいと考えていますが、どのような目的で備えたいと考えているのでしょうか。子どもの医療保険には、以下のような目的があります。

医療費以外の負担を軽減できる

子どもが入院したときにかかる費用は、医療費だけではありません。例えば、差額ベッド代や交通費などは、公的医療保険や自治体の助成の対象外です。さらに、働き方によっては付き添いや看病で仕事を休むことによる収入減なども考慮しなければなりません。
医療保険に加入していれば、このような医療費以外の経済的負担を軽減することができます。

大人になって医療保険に加入できない場合に備えられる

一般的に、医療保険の加入時には既往症や持病の有無を確認されます。もし、大人になってから持病が見つかった場合、医療保険に加入しにくくなったり保障内容が限られたりすることがあるかもしれません。子どものうちに最適な保障内容の医療保険に加入しておくことによって、将来保険に入れなくなるリスクを避けることができます。

医療費助成が終わった後に備えられる

医療費助成が終わった後に備えるのも、医療保険に加入する目的のひとつです。子どもを対象とした医療費助成制度は、就学前まで、小学校卒業まで、中学校卒業まで、18歳までといった年齢制限を設けていたり、親の所得制限を設けていたりするなど、自治体によって条件はさまざまです。
医療費助成の対象外になると、高額療養費制度があるものの、子どもが入院した場合の経済的負担が大きくなってしまうため、医療費助成制度が終了するタイミングで子どもの医療保険を検討するケースも多く見られます。 

子どもの病気やケガのリスクに備える方法

子どもの病気やケガのリスクに備える方法はさまざまあります。子どもを被保険者とする医療保険への加入とあわせて4つの方法について解説します。

医療保険に加入する

いつ起こるかわからない子どもの病気やケガに備える方法のひとつとして、医療保険への加入が挙げられます。ただし、実際に支払う保険料は、保障期間や内容などによって異なります。保障内容と保険料をしっかり確認してから加入するようにしましょう。
また、子どもが入院すると、看病のために仕事を休まなければならないこともあるかもしれません。会社員であれば有給休暇を使うなどして対応できますが、個人事業主であれば仕事を休んだ期間の収入がなくなる可能性もあります。
そのような場合、子どもが医療保険に加入していれば、収入が減ったとしても経済的負担を抑えることができます。

学資保険に医療特約を付加する

子どもの病気やケガに備えるには、学資保険の加入時に医療特約を付加する方法も挙げられます。商品によっては、医療特約を付けることで、病気やケガによる入院や手術に対して、給付金を受け取ることが可能になるケースもあります。子どもの教育資金の準備をしながら、病気やケガといったリスクに備えられる点がメリットです。
なお、具体的な保障内容や対象となる病気など、所定の条件は学資保険や医療特約の種類によって異なります。

親の医療保険に特約を付加する

子どもの病気やケガに備えるため、新たに医療保険に加入するのではなく、親の医療保険に特約として付加する方法があります。加入している医療保険に子どもの医療保障が付加できるのか、付加する場合に保険料がどの程度変動するのか、主契約の保障内容に変更がないのかといったことなどを、よく確認することが大切です。
保険会社により、家族型特約や家族型医療保険特約など名称はさまざまで、結婚や出産によって特約の保障対象を変更できる場合がありますので、加入している保険会社に相談してみましょう。

共済に加入する

共済とは、保険と同じような仕組みで病気やケガ、火災や自然災害などのリスクに備えることができる助け合いのシステムです。もしものときに、経済的な保障が得られます。共済とは、非営利事業として各種協同組合が運営しており、お手頃な掛け金で保障が得られる点がメリットです。ただし、終身ではない商品が多く、保障金額も民間の医療保険と比較すると低めです。各種協同組合によって掛け金や保障内容は異なります。

子どもの医療保険を選ぶポイント

子どもの医療保険への加入を考える際、どのような点に注目して保険選びを行えばよいでしょうか。ここでは、主に4つのポイントについて解説します。

保障期間を確認する

子どもの医療保険を選ぶ場合、保障期間を確認するのがポイントです。
保障期間は、保険に加入した場合に保障が得られる期間のことです。例えば、高校相当の学校を卒業する18歳までの保障とするか、一生涯の保障とするかで保険商品や保険料などが変わります。子どもの一生涯の保障を考えるのであれば、民間の医療保険のうち、終身保険を検討します。子どものうちに加入することで、保険料を抑えられることがメリットです。

保障金額を確認する

子どもの医療保険を選ぶ際、保障金額も確認しましょう。
前述のとおり、子どもの医療費は、住んでいる自治体の医療費助成があるため自己負担額が大幅に軽減されます。しかし、公的医療保険では、病院までの交通費や差額ベッド代といった医療費以外の出費や、看病のための収入減少などは保障されません。子どもが入院などした場合の経済的負担を考慮したうえで最低限必要な金額にしておくことがポイントです。また、日帰り入院でも給付金が受け取れるのか、入院日数が何日目以降でなければ保障されないのかといった点も確認することが大切です。

先進医療特約を確認する

子どもの医療保険を選ぶ際、先進医療特約の有無を確認することは非常に大切なポイントです。一般的に、健康保険が適用されない先進医療は、医療費助成制度の対象にならない場合があります。
先進医療による治療を必要とした場合に備えて、子どもの医療保険を選ぶ際は、先進医療特約が付加できるか確認しましょう。

保障と貯蓄のどちらを優先するか考慮する

子どもの医療保険を選ぶ際、保障と貯蓄、どちらを優先するかがポイントになります。
貯蓄性を備えた医療保険は、医療保障に加えて、解約時や満期時に解約返還金（解約返戻金）や満期保険金などのまとまったお金を受け取れる特徴があります。ただし、解約返還金などがないタイプの保険と比較すると保険料が高めであるため、必要な保障と保険料とのバランスを考慮することが大切です。また、貯蓄性がある生命保険は、解約返還金が支払った保険料総額を上回ることは一般的になく、満期前の解約の場合、解約返還金がまったくないか、あってもごくわずかである点にも注意が必要です。

必要かどうか迷ったら保険会社やFPに相談しよう

子どもの医療保険が必要かどうかは、ほかの保険の加入状況や自治体の助成内容によっても異なります。加入にあたっては、家計の状況や子どもの年齢なども踏まえてよく検討することが大切です。

子どもが医療機関で診療を受けたとき、自治体によっては健康保険などの自己負担分について助成を受けられる「こども医療費助成制度」があります。例えば、中学卒業まで医療費の自己負担分の全額が助成される場合もありますので、確認のうえ加入をご検討ください。なお、助成の期間や金額などは自治体により異なります。詳細はお住まいの市区町村にお問い合わせください。

子どもの医療保険が必要か迷ったり、どう備えたらいいかわからなかったりする場合は、保険会社やFP（ファイナンシャルプランナー）などに相談してみることをおすすめします。以下のリンクから相談してみてはいかがでしょうか。

よくある質問

医療保険に加入している子どもの割合は？

子ども（未婚で就学前または就学中）の保険加入率（個人年金保険を含む）は、公益財団法人生命保険文化センター「2021（令和3）年度生命保険に関する全国実態調査」（2021年12月）によると、全生保で46.7％です。全生保は民保（かんぽ生命を除く）、かんぽ生命、簡保、JA、県民共済・生協などを含みます。

子どもの医療保険の加入割合については、以下の項目をご参照ください。

子どもの保険加入率はどのくらい？

子どもが医療保険に加入できるのは何歳からですか？

子どもが医療保険に加入できるのは、保険商品によって異なりますが、多くの場合0歳からです。保険商品によっては、出生前から加入できる学資保険などがあり、なるべく早めに医療保険に加入して備えておくことが可能です。

子どもが医療保険に加入できる年齢については、以下の項目をご参照ください。

子どもの医療保険はなるべく早いタイミングで加入する

子どもを医療保険に加入させるメリットは何ですか？

子どもを医療保険に加入させるメリットは、主に3つあります。医療費以外の経済的な自己負担を軽減できること、大人になって医療保険に加入できない場合に備えられること、医療費助成が終わった後に備えられることです。

子どもを医療保険に加入させるメリットについては、以下の項目をご参照ください。

子どもを医療保険に加入させるメリット